帝国データバンクは7月30日、「玩具関連企業2,651社の実態調査」を公表した。2014年決算の売上高合計は、ほぼ横ばいの3兆2,811億9,000万円。市場規模が拡大する中、製造・卸業者は2期連続の増収、小売業者は2期連続の減収と、明暗がわかれる結果となった。
各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形などの製造・卸や小売事業を主業とする企業を「玩具関連企業」と定義。企業概要データベースCOSMOS2（146万社収録）から、3期連続で業績が判明している玩具関連企業2,651社を抽出、実態を調査した。
全国2,651社のうち、製造・卸業者は1,670社、小売業者は981社。地域別では、製造・卸業者の54.2％が「関東」に集中していた。年商規模別では、製造・卸業者の49.0％が「1億円以上10億円未満」、小売業者の63.3％が「1億円未満」であった。
製造・卸業者の年商（2014年決算）トップは、家庭用ゲーム機「プレイステーション」シリーズを手がける「ソニー・コンピュータエンタテインメント」約6,515億円、ついで「ニンテンドーDS」などで世界的な知名度を有する老舗玩具メーカー「任天堂」約4,481億円。
小売業者では、全国に160店舗以上を展開する「日本トイザらス」が唯一年商1,000億円を超え、1,379億円でトップとなっている。
玩具関連企業2,651社における2014年決算の売上高合計は、前年比0.05％減の3兆2,811億9,000万円。このうち、製造・卸業者は前年比0.8％増の2兆7,647億5,700万円で、2期連続の増収。一方、小売業者は前年比4.4％減の5,164億3,300万円で、2期連続の減収となった。
日本玩具協会の調査によると、2014年の市場規模は「妖怪ウォッチ」「アナと雪の女王」の関連商品のヒットにより、過去10年で最高を記録。その結果、製造・卸業者が増収傾向となる中、小売業者はネット通販業者や家電量販店などとの競争が激化し、業績が低迷。製造・卸業者の48.1％が増収だったのに対し、小売業者の3社に2社は減収であった。
帝国データバンクでは、「少子化が進み今後の市場規模縮小を懸念する声もある中で、消費者の購買動向や流通形態の変化に適応できない小売業者の淘汰がさらに深刻化する可能性がある」としている。
