デジタル・ナレッジのeラーニング戦略研究所とZ会ラーニング・テクノロジは12月4日、「アクティブラーニングに関する意識調査報告書」結果を公開した。小・中・高校教員を対象に共同でアンケート調査した結果、学年や科目を超えて多方面で活用されていることや、地域によって導入手法にバラつきがあることなどがわかった。
「アクティブラーニングに関する意識調査報告書」は、eラーニング戦略研究所とZ会ラーニング・テクノロジが2015年10月7日から10月12日にかけてアクティブラーニングを導入している小・中・高校教員100名を対象に行った意識調査。Webアンケート方式を採り、対象教員合計100名から回答を得た。職業内訳は、小学校教員42％、中学校教員24％、高校教員34％。
調査の結果、おもに導入しているアクティブラーニングの手法は「グループワーク」が79％ともっとも多く、ついで「問題解決学習」が59％、「ディスカッション」が56％の順に多かった。
導入しているアクティブラーニングの手法を学校別で見ると、小学校では「問題解決学習」や「体験学習」、中学・高校は「グループワーク」や「ディスカッション」の導入率が高かった。特に小・中学校の9割近くが全学年でアクティブラーニングを取り入れており、学校をあげて取り組んでいる導入校が多かったという。
導入するアクティブラーニングの手法を地域別に見ると、たとえば四国で75％導入されている「体験学習」が、北海道では22％にとどまっていたり、北海道で78％導入されている「グループディスカッション」が、東北では33％にとどまっていたりするなど、地域によって導入するアクティブラーニングの手法にバラつきが見られた。
アクティブラーニングの成果については、「主体性が身に付いた」「理解度が高まった」など、6割の教員が「成果があった」と回答。なお、「成果があった」と回答した教員は、「環境整備・設備導入率」および「指導力向上の取組み実施率」に高い傾向が見られ、これらがアクティブラーニングを効果的に実施するうえで、重要な意味を持つ可能性も考えられるという。
また調査の結果、教員の7割が研修や勉強会に参加していることや、関西・中国・九州で指導力向上に積極的な取組みをしていることも明らかとなった。
「アクティブラーニングに関する意識調査報告書」はデジタル・ナレッジWebサイトの「調査報告書」で概要が無料公開されている。詳細の閲覧は無料だが、ダウンロード者の情報やアンケートに回答する必要がある。
