ヤマハの二輪、規模を追わずに経営効率と商品力で収益力アップ目指す
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「数量規模を追わず、高い経営効率と商品競争力によって、安定収益の体質づくりを行っていく」と二輪車業担当の渡部克明上席執行役員は説明。そして、売上高と営業利益を2015年の1兆500億円、370億円から2018年にはそれぞれ1兆3000億円、740億円を目指すとした。ただ、配られた資料には台数目標についての記載がなかった。
高い経営効率については、エンジンや車体などの集約を進めて商品開発の効率化を図り、さらなるコストダウンを進める。しかし、販売モデル数については逆に増やす計画だ。また、これまで進めてきた取引先の選別をさらに加速、80％の領域で現在の650社から350社に絞り込む。これによって、購入材料費の5％圧縮を行う算段だ。
高い商品競争力については、先進国市場と新興国市場を分け、先進国ではさらにブランド力を追求、一方新興国では「新しい価値・旬を届ける」をテーマにそれぞれの市場に合ったものを「早く」「安く」投入する。
「これまで二輪車そのものの収益力が低かったのは否めない。2018年には6％弱まで回復させ、10％ぐらいの収益率を引き続き追っかけていきたい」と柳弘之社長は力強く語る。
ヤマハ発動機の二輪事業は3年ほど前まで赤字に苦しんでいたが、「ヤマハらしい商品」を目標に新商品を投入。それが奏功し、ヤマハファンも増え、業績も大きく伸びた。おまけに今年は「鈴鹿8耐」「MotoGP」と大きなバイクレースでトップに輝き、社員の士気も上がっているという。柳社長としては、この勢いに乗って次の3年間を引っ張っていきたい思いだろう。
《山田清志》
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