フォルクスワーゲン（VW）グループジャパンのスヴェン・シュタイン代表取締役は1月12日都内で会見し、ディーゼルエンジンを始めとする一連の不正問題について陳謝する一方で、ディーゼルエンジンモデルの日本市場導入を引き続き検討していることを明らかにした。
シュタイン代表は同日都内で開いた新型車発表会の冒頭、「アメリカに端を発したディーゼル問題については日本の皆様にもご心配をおかけし、改めてお詫び申し上げる。VWは日本においても透明性をもって、まずは信頼回復に努めなければならない」と決意を示した。
世界的なリコールに発展したディーゼルエンジン搭載車に関しては「該当する車はVWジャパンとしては日本に輸入していない」ことを改めて説明。ただその一方で「ディーゼルモデルの導入を引き続き予定している」とも述べた
またドイツ本社の新たなe-モビリティ（電動車両）戦略を受けて、日本市場での「e-モビリティのラインアップを見直す」ことも表明した。具体的には電気自動車『e-Up！』の導入を見送る一方でプラグインハイブリッド（PHV）を拡充するというもの。
その理由についてシュタイン代表は「VWの考えるe-モビリティは単なるエコカーではなく、エコとファン ツー ドライブであり、当然、航続距離も十分でなくてはならない。まずは乗り手の環境を選ばないプラグインハイブリッドを主軸に据える」と説明。
というのも「正直なところ我々は急速充電器の普及効果を過小評価していた」ため、急速充電器に対応していないe-Up！の導入は先送りせざるを得なくなったからだ。またe-Up！と同様に2014年秋に日本市場に導入すると発表していた『e-ゴルフ』については「より長い航続距離を可能とするバッテリーが整い次第導入を検討する」との方針を示した。
VWは現在、日本でPHVは『ゴルフGTE』のみだが、シュタイン代表は「16年は『パサートGTE』を導入し、PHVのラインアップを拡充する」との計画を示した。
