国内企業における「IoT」（モノのインターネット）への取り組み姿勢について、ガートナーが最新結果を発表。具体的な推進体制を整備できている企業は、昨年からほぼ横ばいで、10.1％に留まっていることが明らかとなった。
昨年2015年の調査においては、「IoTの推進体制を確立させている」8.5％、「現在準備中（1年以内に実施）」16.7％との回答が寄せられていたが、今年2016年の調査でも「IoTの推進体制を確立させている」10.1％、「現在準備中（1年以内に実施）」15.7％と、その比率に大きな変化がなかった。準備中だった企業のほとんどが、体制を構築できなかったことを意味する。
また、同時に行われた意識調査で「IoTに対する期待や不安」を企業に聞いたところ、「社内の変革を推進する」が60％近くある一方で、「いまだにどこから手を付けてよいか分からない」とする回答も4割近くあったという。
これについてガートナーは、ビジネス機会をうかがっている大手システム・インテグレーターやサービス・プロバイダに対し、慎重な姿勢を崩さない企業側とで、温度差があると指摘。他社の後追いや現場の反映だけでなく、経営判断が重要だと提言している。
