富士経済は、ハイブリッド自動車（HV）、プラグインハイブリッド自動車（PHV）、電気自動車（EV）などの次世代自動車の市場動向を調査し、その結果を報告書「2016年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。
報告書によると、現状では次世代自動車市場はHVが先行しており、2025年頃まではHVが次世代自動車の中心になると予測。ただし、HVは一部の日本メーカーが注力するにとどまり、今後の市場の伸びは緩やかになると予想される。一方、PHVやEVは2025年以降市場の伸びが加速し、2030年頃にはHV、PHV、EVがほぼ拮抗。2035年には北米や欧州、中国が需要の中心となりPHVやEVの市場が拡大し、PHVは665万台（2015年比31.7倍）、EVは567万台（同16.7倍）、HVは日本や北米が需要の中心となり468万台（同2.9倍）が予想される。
エリア別にみると、日本ではHVが次世代自動車の主流になるとみられ、2035年には200万台（同2.3倍）が予想される。PHVは2020年頃からミドルクラス以上を中心に車種が増え、それによる需要増加が予想される。EVは走行距離が200マイルを超える車種の発売でユーザー層が広がり、自動運転や充電インフラの技術革新と連動して、2025年頃から市場の伸びが期待される。
北米ではZEV規制に合わせ、自動車メーカーのPHVとEVの多車種展開が進み、それに伴う市場の伸びが予想される。次世代自動車の需要は順調に増加するものの、さらなる普及拡大のためには米国で需要が高いピックアップトラックの電動化などが課題だ。
欧州では購入時の補助・優遇策がPHVやEVの販売を後押し。PHVは欧州メーカーが多車種展開を計画しており、車種の拡充に伴い市場の伸びが予想される。2025年頃には比較的低価格なPHVも発売され、市場拡大の追い風になるとみられる。EVは急速充電器の規格策定が普及を促進し、2030年には109万台（同10.9倍）が予想される。
中国は政府計画で2020年までに新エネルギー車（EV・PHV）の目標走行車数を500万台としており、2015年は購入補助・優遇策が貢献しEVの市場が大きく伸びた。また、政府は新エネルギー車に関する産業の発展を見据え、電力需要を担う原発建設や充電設備の整備を計画しており、今後もEVやPHVを中心に市場拡大が予想される。
ASEAN・東アジアは購入補助・優遇策が市場を左右するとみられる。外資系メーカーの生産拠点として期待されるASEANでは2020年頃から緩やかな拡大が予想される。
