ポルシェジャパン七五三木社長、早ければ16年中にもPHEV比率10%目指す

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ポルシェジャパンの七五三木敏幸社長は7月1日、都内で会見しプラグインハイブリッド車(PHEV)を戦略モデルとして位置付け、早ければ2016年中にも日本でのPHEVの販売比率を現在の6%から10%にまで引き上げる方針を明らかにした。

会見で七五三木社長は環境を守るための施策として「PHEVの継続的な供給拡大」を掲げ、具体的には「『パナメーラSE ハイブリッド』、『カイエンSE ハイブリッド』の2つのモデルによって環境への配慮とポルシェらしいスポーツドライビングの両立を日本のみなさまに提供していく」と述べた。

その上で「これらのモデルは2016年も戦略モデルとして位置付けている。日本でのポルシェの全新車販売台数のうち10%をPHEVにしていく」との考えを示した。

目標達成のめどについては「2015年はパナメーラとカイエンそれぞれ単一モデルの中でのPHEV販売比率は25%で、総販売台数でみると6%弱だった。これをできれば2016年、遅くとも17年には(10%を)達成していきたい」とした。

さらに「将来にわたる環境保全への具体策として、ゼロエミッションスポーツカー、排気ガスを一切出さないスポーツカー『ミッションE』を近い将来、日本に導入する。ピュアEVスポーツカーを日本においても導入し、環境への配慮はもちろん、ポルシェが提供するスポーツカーを運転する楽しみをこれからも提供し続ける」ことも明らかにした。

《小松哲也》

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