ポルシェジャパンの七五三木敏幸社長は7月1日、都内で会見しプラグインハイブリッド車（PHEV）を戦略モデルとして位置付け、早ければ2016年中にも日本でのPHEVの販売比率を現在の6％から10％にまで引き上げる方針を明らかにした。
会見で七五三木社長は環境を守るための施策として「PHEVの継続的な供給拡大」を掲げ、具体的には「『パナメーラSE ハイブリッド』、『カイエンSE ハイブリッド』の2つのモデルによって環境への配慮とポルシェらしいスポーツドライビングの両立を日本のみなさまに提供していく」と述べた。
その上で「これらのモデルは2016年も戦略モデルとして位置付けている。日本でのポルシェの全新車販売台数のうち10％をPHEVにしていく」との考えを示した。
目標達成のめどについては「2015年はパナメーラとカイエンそれぞれ単一モデルの中でのPHEV販売比率は25％で、総販売台数でみると6％弱だった。これをできれば2016年、遅くとも17年には（10％を）達成していきたい」とした。
さらに「将来にわたる環境保全への具体策として、ゼロエミッションスポーツカー、排気ガスを一切出さないスポーツカー『ミッションE』を近い将来、日本に導入する。ピュアEVスポーツカーを日本においても導入し、環境への配慮はもちろん、ポルシェが提供するスポーツカーを運転する楽しみをこれからも提供し続ける」ことも明らかにした。
