GfKは、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、東南アジアの自動車タイヤ市場動向を発表した。
タイヤメーカーにとって東南アジアの新興国は新規参入先として魅力的な存在。原材料の価格低下も後押しし、2015年以降では22の市販用タイヤのブランドがタイ、マレーシア、インドネシア、フィリピンの主要都市に参入している。GfKは同4か国で自動車タイヤのPOSトラッキング調査を実施しており、今回その調査結果を発表した。
今年の各市場におけるブランド数は、タイで90ブランド、フィリピンでは75ブランド、マレーシアでは53ブランド、インドネシアでは48ブランドだった。2016年1-8月におけるタイヤ販売本数をみると、タイは前年比8％増、マレーシアは同3％増。一方、インドネシアとフィリピンは同2％減、同3％減と前年を僅かに下回った。
タイのタイヤ販売は2012年の自動車購入奨励策（ファーストカーバイヤー制度）に後押しされる形で成長が持続。同施策により自動車の販売は大きく伸び、次年度以降もタイヤ需要の拡大が見込まれる。
マレーシアのタイヤ販売本数はプラス成長となったが、消費税施行後の低需要期との対比であるところが大きかった。この一方でブランドの積極的なプロモーションにより、平均価格は低下しており、販売金額ベースでは縮小した。マレーシア中央部の動向をみると、2015年4月の消費税導入時にはメーカーサイドの激しいプロモーション活動により平均価格が前年から24％下落。価格競争は16年も継続しており、平均価格は前年からさらに26％下落した。マレーシアほどではないが、価格下落はタイやフィリピンでも見られた。
インドネシアのタイヤ平均価格は14年は52米ドル（約5300円）だったが、現在では48米ドル（約4900円）に低下した。タイのタイヤ平均価格は90米ドル（約9200円）とインドネシアの約2倍高いが、2年前は98米ドル（約1万円）、昨年は94米ドル（約9600円）で、下落基調にある。また、最も価格低下が進むのがマレーシアで、14年は91米ドル（約9300円）だったタイヤの平均価格は、昨年は72米ドル（約7400円）となり、今年（1～8月）では54米ドル（約5500円）となった。
