東洋ゴム工業は12月16日、自動車用タイヤの製造拠点である仙台工場について、今後使用する熱エネルギー源を石炭・重油から天然ガスに転換すると発表した。
仙台工場は、1962年から自動車用タイヤの製造拠点として、半世紀以上にわたり事業活動を続けている。これまで同工場では、タイヤ生産で使用する熱エネルギー燃料として石炭と使用済みタイヤの混合燃焼および、重油燃焼により工場で使用する蒸気と電気をまかなうコージェネレーションボイラー設備を活用してきた。
今回、石油資源開発による、相馬LNG基地（福島県）から宮城県岩沼市へのガスパイプライン敷設計画が具体化し、同工場の所在するエリアも含め、天然ガスインフラが整備されることになった。同社はこれを機に、工場の各設備に供給する熱エネルギー設備として、天然ガスを利用した高効率の熱利用が可能なガスタービンの導入を決定した。
天然ガスは、燃焼時に大気汚染や酸性雨の原因となるSOx（硫黄酸化物）が排出されないほか、光化学スモッグなどの原因となるNOx（窒素酸化物）や温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）の排出量も少なく、石膏汚泥、フライアッシュなどの各種廃棄物発生も抑制する。
東洋ゴムは、国内生産拠点におけるCO2排出量を2020年度末までに15％削減（2005年度比）するという目標を掲げ、各生産拠点でさまざまな取り組みを進めている。
