矢野経済研究所は1月23日、eコクピットの世界市場の調査を実施。その結果を「2016年度版 車載HMI／ドライバモニタリングの将来展望」にまとめた。
調査は国内外の主要自動車メーカー、一次部品メーカーを対象に、2016年1～9月の期間、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリングならびに文献調査を併用して行った。
調査結果によると、2016年のeコクピット世界市場規模はメーカー出荷数量ベースで62万5000台の見込み。2013年から2015年まではセンターディスプレイのカーナビゲーションおよびDA（ディスプレイオーディオ）が主流で、2016年には第一世代eコクピットといわれるものが主に欧州の自動車メーカーから純正品として製品化されたが、まだ一部に留まっている。
現行のeコクピットはセンターディスプレイ、クラスタディスプレイ、ヘッドアップディスプレイ（HUD）の統合型だが、今後はモバイル端末との連携、近距離通信、デジタル地図、カーナビゲーション等の情報系と、先進運転支援システム（ADAS）を中心とする車両の制御系を融合させて表示する、eコクピットが実用化されるものと予測する。2016年から2022年までのeコクピット世界市場の年平均成長率は54.0％とみており、2022年には833万 6000台まで拡大するものと予測。今後、eコクピットは自動運転システム搭載車の普及に伴い、増加していくことが予想される。
