「笑っていいとも」などに参画した元放送作家で、書籍『共感PR 心をくすぐり世の中を動かす最強法則』の著者上岡正明氏は1月26日、都内のメディア会合で「これからのモータービジネスも、消費者との間に共感を生み出せれば」と伝えた。
「たとえば、ダイハツカフェは、営業マンがカタログを持って寄ってくるというディーラーの既存イメージを払拭した例。販売店を、気軽に立ち寄れるカフェというイメージに変え、女性たちのクチコミで広がった。結婚したり、子どもができたりと、ライフスタイルが変わった女性たちの共感を生み出したケース」
ダイハツ工業 開発本部製品企画部 嶋村博次CE（チーフエンジニア）は、2016年12月の『トール』試乗会で、マルチインフォメーションディスプレイに表示される「エコキャラモード」の仕掛けについてこう伝えていた。
「イグニッションのオン・オフ時などに、エコキャラが出て、★で評価を伝えたりする。ママたちにまず『これ何？』と思わせることがポイント。『なんだかわからないけど、店舗に行ったほうがいいと思って』っていう感じで販売店に来店してもらう。そこから居心地のいいフロアで、スタッフといろいろとコミュニケーションをとる時間を増やしていきたい。そういう意味で、エコキャラには特に名前も付いていない」
ジャポニカ学習帳「昆虫がいなくなった」をバズらせた仕掛け人といわれる上岡氏は、自動車やクルマ関連企業の発信のトレンドについて、「FacebookやInstagramなどのSNSが、まだまだ力を持つ。日本の消費者はより賢くなり、他人とのつながりやクチコミなどで買うか買わないかを決め、ほかの誰かにすすめていく。自動車が持つ便利さやステータスだけでなく、どこかで共感を生み出す広め方を意識する必要がある」と伝えた。朝日新聞出版から1月20日に発売された同書は「パンケーキブーム」や「かき氷ブーム」が、どのような広まり方を経て、世の中に支持されていったかなども記されているという。
「たとえば、ドローンなどの最近台頭してきたプロダクトは、『世の中に役に立つ』といったイメージづくりが要る。『日本のため』『未来のため』というプラスの共感が働き、応援したくなる。それは、航空業界のLCCや、鉄道のローカル線問題などにも同じことがいえる」
