「堅調な純利益をあげている」 日本グッドイヤーは2月16日、2017年の戦略発表・新商品説明会を都内で開き、「2017年度は原材料費上昇が大きな向かい風」と伝え、消費者体験、顧客サービス、品質、高付加価値セグメント、複雑性への対応といった5つに集中させるという。
ザ・グッドイヤー・アジア・パシフィック地区 マイク・リトコスキー副社長は、戦略発表の冒頭、こう述べた。
「業界的には、原材料費が上昇し、短期的にはさまざまな課題がある。タイヤを1本つくるのに、7割が天然ゴム・合成ゴムなどの原材料費。残りの3割は、サプライヤーコストが占めている。2017年は原材料費も含めて収益性を高めたい」
それでも右上がりの純利益を保った理由として、アメリカ・リージョン事業とアジア太平洋リージョンの乗用車用タイヤ事業の好調ぶりをあげた。
タイヤ売上総数に着目すると、対2015年度比2%減の4110万本。補修用タイヤの出荷本数は1%減、新車装着用タイヤの出荷本数は7%減に。「これは米国の商用トラック用タイヤ市場の軟調が押下げ要因」という。
こうした実績をふまえ、マイク副社長は、「2017年度は、消費者体験、顧客サービス、品質、高付加価値セグメント、複雑性への対応の5つに集中させる。とくに4番目の高付加価値セグメントとは、グッドイヤーブランドの価値が存分に発揮できるところで競うというもの。複雑性の対応は、必要なことは管理し、不要なことは省くというスタンスで」と伝えていた。
