GfKジャパンは、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける2016年（1～12月）の乗用車用タイヤ販売動向を発表した。
それによると、2016年の乗用車用タイヤ販売本数は前年比0.3％減と、前年並みの水準だった。ただし夏タイヤは同6％減、冬タイヤは同12％増と対照的な動きとなった。夏タイヤは3月に前年比7％増となるなど、最需要期である3月からゴールデンウィークにかけての履き替え需要は堅調だったが、5月以降は状況が一転し、前年を下回る月が続いた。
一方で冬タイヤは、1月が関東地方を含む広範囲な降雪に伴い大幅に伸長したことや、最需要期である11月が前年比22％増となったことで、2桁成長を記録。2015年の販売が芳しくなかったという側面もあるが、2016年は夏タイヤの需要低迷を冬タイヤが補う図式となった。なお、2016年における夏タイヤと冬タイヤの販売本数比率は64：36で、冬タイヤが前年から4ポイント拡大した。
2016年の乗用車用タイヤ販売金額は、平均価格が前年から僅かに低下したため、前年比2％減となった。夏タイヤは、新モデルの発売に伴い、旧モデルの店頭価格が下がったが、比較的スペックの高い旧モデルへ需要が移行したため、平均価格は保たれた。ただし、冬タイヤでは、軽自動車向けのリム径の小さいタイヤの販売比率の上昇が顕著だったため、全体の平均価格が前年から3％低下した。
