矢野経済研究所は、車載ソフトウェアの国内市場の調査を実施、その結果を「VOL.2 分析編 2017年度版 車載用ソフトウェア市場分析」にまとめた。
調査は国内外の自動車メーカー（OEM）、カーエレクトロニクス機器メーカー、車載用組み込みソフトウェアメーカー（OEM系列、カーエレメーカー系列、半導体メーカー系列、独立系）、開発ツールベンダおよびコンサルタント等を対象に、2017年1～5月の期間、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリングならびに文献調査を併用して行った。
今後、自動運転時代に向けてクルマ1台当たりの車載ソフトウェアは大容量化していくため、OEM各社は開発コストを縮小する取組みを始めている。国内のOEMやカーエレメーカー、組み込みソフトウェアメーカー等は、車載ソフトウェアの標準化を進めるプラットフォーム「AUTOSAR」を活用し、過去のソフトウェア資産を有効活用し合うことで、開発コスト縮小を図っている。
調査結果によると、2016年の国内車載ソフトウェア市場規模（事業者売上高ベース）は、前年比38.3％増の5250億円。車載ソフトウェアの大容量化を背景として、2020年の同市場規模は7475億円（2016年比42.4％増）、2030年に9950億円（同89.5％増）に拡大すると予測する。
国内車載ソフトウェア市場のうち、2016年のAUTOSAR関連市場規模（事業者売上高ベース）は前年比85.5％増の115億円。今後、国内においても、開発コストを縮小する取組みとしてAUTOSARは推進され、2030年の同市場規模は2050億円（同17.8倍）、車載ソフトウェア市場全体の20.6％を占めるまで拡大すると予測する。
