中高生の約7割がインターネット利用時にURLを意識しておらず、教諭の35.6％がドメイン名を授業で教えていないことが、日本レジストリサービス（JPRS）の調査から明らかになった。また、中学校教諭の約4割が「情報教育」の授業で使う教材に満足していなかった。
「インターネット教育に関する実態調査」は、中学校・高校の生徒と、過去5年以内に中学校・高校で「情報」を担当している・していた教諭、それぞれ400名（計800名）を対象に実施。調査期間は2017年5月20日～22日。
生徒にインターネットを利用する際にURLを意識するかを尋ねると、スマートフォン・携帯電話での利用では75.5％、デスクトップ・ノートPCでは69.8％が「意識しない」と回答した。
URL内の「http://△△△.jp」の「.jp」 部分が日本を意味することを「知らない」と答えた生徒は41.5％。「http://」と「https://」の違いについて「違いを説明できる」は6.5％、「違いはなんとなくわかる」は16.8％にとどまり、「違いはわからない」生徒が76.8％を占めた。
教諭に対して「情報教育」の授業でインターネットの仕組みを教えているか聞くと、「必ず教えている」43.3％、「状況により教えている」38.3％と教えている場合が多かったが、「ほとんど教えていない」13.5％、「まったく教えていない」5.0％が計18.5％を占めた。ドメイン名については、「ほとんど教えていない」「まったく教えていない」が計35.6％となっている。
「情報教育」の授業で使用する教材については、「満足している」「やや満足している」が23.6％、「満足していない」「あまり満足していない」が36.8％、「どちらともいえない」が39.8％だった。校種別では中学校教諭の42.0％、高校教諭の31.5％が「満足していない」「あまり満足していない」と答えている。中学校の方が満足度が低いことに関して、JPRSによると「より初歩的な内容を教える中学校での情報教育に使用する教材が不足しているという実態」があるという。
自信を持って授業を行えているかという質問では、「自信を持っている」9.4％、「やや自信を持てている」29.0％だった。授業を「専任教員（講師）」が担当している割合は39.3％で、半数以上は「ほかの授業と兼任教員（講師）」となっている。この専任教員の割合には地域差があり、首都圏では56.1％だったのに対し、中京圏では36.6％、近畿圏では28.4％と最大で27.7ポイントもの差が見られた。
JPRSでは7月31日までに申込みのあった全国の中学校・高校・高等専門学校を対象に、マンガ小冊子「ポン太のネットの大冒険 ～楽しくわかるインターネットのしくみ～」を無償で配布している。「情報教育」の副教材に適していると教育現場からの評価を受けている冊子で、FAX、メール、または専用Webサイトから申し込むことができる。
