マツダの藤本哲也常務執行役員は8月2日に都内で開いた決算説明会で、ヨーロッパでディーゼル車の排ガス不正問題が再燃していることについて「ディーゼルの可能性は残っている」とした上で、「これに取り組む姿勢は微塵も変わることはない」と強調した。
藤本常務は「欧州でディーゼルのスキャンダルを含めた問題がいろいろと起こっているのは我々も認識しているが、やはりまだまだディーゼルの可能性というのは残っていると考えている」と述べた。
さらに「ディーゼルの良さはCO2が少ないこと。NOx処理の問題はあるが、こうした問題をクリアできるような商品を我々はチャレンジしているところ。今年度中のアメリカでのディーゼルの投入は順調に進んでいる」と述べ、ディーゼルエンジンを搭載した『CX-5』を予定通り米国市場に投入する方針を改めて示した。
その上で「当社はディーゼルを含めた内燃機関がCO2削減のひとつのデバイスになるのは間違いないと考えているので、これに取り組む姿勢というのは微塵も変わることはない」と明言した。
一方、フランスや英国政府が相次いでガソリン車とディーゼル車の販売を2040年にやめる方針を打ち出したことに関して藤本常務は「いきなりEV（電気自動車）にいくわけではない。まずは足元にあるユーロ6やRDE（リアルドライビングエミッション）の規制をきっちりクリアしていくことが我々の役割と考えている」と述べた。
また「当然、EVについても今後やっていくべくことはアライアンスも含めて、いろいろ検討あるいは準備開始をしているので、環境、ESG含めた当社の取り組みは今後継続してやっていく、やっている方向については基本的に正しいと認識している」とも話した。技術開発に関する新長期ビジョンを
なお、マツダは8月8日に小飼雅道社長が都内で会見し、技術開発に関する新長期ビジョンを公表する予定になっている。
マツダが同日発表した2018年3月期第1四半期（４～6月期）決算は、日本や中国で販売が好調に推移したものの、市場が減速している米国で出荷が減少したことや研究開発費の増加などにより営業利益が前年同期比23.9％の399億円となった。
ただ今夏以降、CX-5を始めとするクロスオーバー系車種の生産能力が増強されることや、新型車の投入などにより巻き返せるとして、通期の業績およびグローバル販売計画は据え置いた。2018年3月期の営業利益は前期比19.3％増の1500億円、グロー販売は同3％増の160万台を見込んでいる。
