SUBARU（スバル）が8月3日に発表した2018年3月期の第1四半期（4～6月期）連結決算は、営業利益が前年同期比18％増の1193億円となった。主力の米国販売が引き続き好調に推移したほか、前期に膨らんだリコール費用の減少などで増益を確保した。
第1四半期のグローバル販売は11％増の271万3000台となり、この期としては前期に続いて過去最高となった。主力の米国が市場が落ち込むなかでも12％増と依然好調だったほか、新モデル投入によって日本も30％増と大幅に伸びた。為替は1ドル112円で、前年同期比1円の円安となり、営業損益段階での為替変動による増益効果は16億円だった。
また、前年同期に305億円計上していたタカタ製エアバッグのリコール費用の減少も収益改善につながった。純利益は4％増の823億円となった。
通期予想は、営業利益4100億円（前期比0.2％減）、純利益2850億円（1％増）としている従来予想を据え置いた。記者会見した岡田稔明専務執行役員は第1四半期業績について「増益ではあるが、リコール費用や円安の影響を除くと利益は前年同期に届いていない。ただ、営業利益率が14.0％となるなど利益率の高い水準は確保できた」と評価した。
また、通期予想を維持した点については「米国の販売台数は順調だが、金利上昇が年内にもう一度あると見ており、大きくはないがインセンティブの増加につながる。また例年、第2四半期以降は研究開発費や固定費が増えていくので、据え置くことにした」と、説明した。
