GfKジャパンは8月3日、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける乗用車用夏タイヤの販売動向を発表した。
2017年上半期（1-6月）における乗用車用夏タイヤ販売本数は前年比10％増と大きく伸長した。第1四半期（1-3月）は同2％増とほぼ前年並みで推移したが、第2四半期は原材料費高騰により国内メーカー製品の値上げが6月1日から実施された影響で、販売状況が大きく変動。4月は同11％増、店頭での値上前の需要喚起が本格化した5月は同40％増を記録した。店頭の値上げが始まった6月は大幅な反動減が予測されていたものの、同1％減にとどまり、第2四半期（4-6月）としては同16％増となった。なお6月の税抜き平均価格は値上げの影響から、前年同月を6％上回った。
夏タイヤのリム径別販売本数構成比をみると、14インチが徐々に拡大し、2017年上半期では27％を占めた。軽自動車の多くが、リム径を13インチから14インチへ上げてきているため、市販タイヤの構成比へも徐々に変化が表れている。この14インチ夏タイヤを実売価格帯別にみると、本数構成比では4000～5000円台が最も多く、2017年上半期では44％を占めるまでに拡大。製品の店頭価格競争が激しさを増していることが伺える。
