GfKジャパンは、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける2017～18年シーズンにおける乗用車用冬タイヤの販売動向を発表した。
それによると、2017-18年の冬タイヤシーズン（2017年8月～2018年2月）における乗用車用冬タイヤ販売は、本数が前年比11％増、平均価格は同6％増、総販売金額は同17％増を記録した。
2017～18年シーズンの冬タイヤ販売は、すべての月で前年の販売本数を上回ったが、出荷価格引き上げに伴う小売価格の引き上げ直前の8月は同275％増と大きく伸長した。8月のタイヤ全体販売に占める冬タイヤ本数構成比は、前シーズンが2％だったのに対し、2017～18年シーズンは7％へ拡大。店頭POPなどを通して早期購入を訴求したことも後押しとなった。さらに販売ピークの11月、12月も寒波の襲来と降雪により、同4％増、15％増と好調に推移。2月も同21％増と大きく伸長した。また冬タイヤの税抜き平均価格は、出荷価格引き上げなどにより前年から6％上昇し9800円。その結果、冬タイヤの総販売金額は同17％増を記録した。
サイズ別販売本数構成比で最も多かったのは155/65/14で、前年から2％ポイント拡大し16％を占めた。次いで195/65/15が12％、155/65/13が9％。上位3サイズの税抜き平均販売価格は、前年からそれぞれ5％、4％、3％上昇した。ただし、サイズの価格帯別販売本数構成比をみると、高価格帯が拡大する一方で、低価格帯も拡大。全体的には価格が上昇しているが、低価格志向も根強くあることがうかがえた。
