積水化学工業は、太陽光発電システム（PV）搭載住宅と電気自動車（EV）の間で電力融通を可能にする「V to H」（Vehicle to Home）搭載住宅の実邸で利用実態調査を実施した。
PVとコンサルティング型ホームエネルギーマネジメントシステムを搭載した同社の顧客で、V to Hを搭載している64件の実邸を対象に実績を調査した。
調査結果によると「経済モード」運転時のEVの蓄電池の電力利用量は、住宅の電力利用量と比較して少なく、自宅での利用は走行による利用の約2.3倍。
「経済モード」運転時のEVの蓄電池の蓄電残量は、年間平均で蓄電容量の40～60％もあり、非常時・停電時のバックアップ電源（安心価値）として活用できる。
PVから充電する「グリーンモード」運転時でもEVの蓄電池は、走行による電力利用量の約1.7倍の電力量を自宅で利用できる試算結果となり、PV余剰電力を有効活用できる。
「グリーンモード」運転では、悪天候でPVの発電量が不足することや、EVが昼間不在でPVから充電できないなどの理由から、年間平均でEVの約15～35％に充電機会損失が発生する。このため、「グリーンモード」運転時のEVの蓄電池稼働率を向上させるためには、昼間の充電機会ロスへの対策が必要になるとしている。
今回の調査では、昼間にPVから充電した電力をEV走行にも利用するため、「グリーンモード」運転時の電力自給率は平均48％。ただ、EVが走行しないと仮定した理想的なケースで試算した場合の電力自給率は84％で、V to H導入によってEVが大型蓄電池として機能し、電力自給率を大きく改善できることが予測されるとしている。
