SUBARU（スバル）は7月10日、2025年にグローバルで130万台の販売を目指す新中期経営ビジョンを策定した。スバルの中村知美社長は都内で会見し、主力車種のフルモデルチェンジを毎年実施する計画を明らかにした。
中村社長は「主力車種のフルモデルチェンジを原則毎年実施し市場投入していく。加えて個性の際立つSUV、スポーツ系の商品のラインアップとバリエーションの強化を図っていく。またデザインの方向性としてはスバルのアイデンティティである『ダイナミック・ソリッド』の考え方は不変として、より大胆な方向へ進化させていきたいと考えている」と述べた。
中村社長は具体的な商品投入計画は明かさなかったが、プレゼンテーション時に映し出された資料画像には、2023年頃にグローバル戦略SUVを新型車として投入する方針が示されていた。
また燃費への対応では「燃費性能だけではなく、信頼性・耐久性、安全性、実用性などトータルでの社会の無駄を削減していくことに取り組む。燃費性能については、プラグインハイブリッドやEVの市場投入を計画通り進めることに加えて、さらなる電動車の充実を進めていく。またダウンサイジングターボの投入や軽量化など各車種での燃費改善も進めていく」とした。
さらに安全安心については「スバルブランドのコアバリュー」とした上で、「スバルは人の命を守ることにこだわり、2030年に（スバル車乗車中およびスバル車との衝突による歩行者・自転車など）死亡事故ゼロを目指すことに挑戦する」と述べた。
このため「自動化ありきではなく、人の得意なタスクを尊重して、苦手なタスクをクルマが補い安全に移動する。具体的には、まずはレベル2での運転支援技術を磨き上げること。さらに衝突安全性能を向上させることを目指す」との考えを示した。
また、完成車検査不正問題を受けて「今回の中期経営ビジョンにおいて品質こそ最重点のテーマということで設定した。すべての事業活動において、また経営トップから現場にいたるまで何よりも品質が優先される会社に変えて、お客様からの期待に応えて、お客様に自信をもって提供できるスバルの価値として品質を位置付けていかないといけない」とし、「品質の抜本改革のために設備投資、人的投資を含め5年間で1500億円というガイドラインを設定する」と明かした。
こうした取り組みを踏まえて「グローバルでの販売規模は2025年で130万台と定めた」とし、2018年度計画に対して今後7年間で20万台の上積みを図る。市場別では「米国においてはシェア5％にチャレンジする。日本についてはマザーマーケットとして現状レベルを死守していく。そして台数の伸びる地域としてはアジア、ロシア、豪州での成長を狙う。とくにアジアでは来年立ち上げる新しいノックダウン工場での新型『フォレスター』のローンチを皮切りに販売を伸ばしていきたい」と考えを披露した。
