トヨタ自動車の吉田守孝副社長は8月3日に都内で開いた決算説明会で、「クルマを巡る100年に1度の大変革をトヨタは大きなチャンスととらえている」と述べた。
その上で吉田副社長は「愛車にこだわり続けた『もっといいクルマづくり』に加え、お客様にこれまで考えもつかなかった新たな価値をご提供するとともに、事業を拡大していく絶好の機会として電動化、知能化、情報化へ戦略的に経営をシフトさせていく」と強調した。
さらに「近い将来、クルマは今まで以上にお客様に寄り添ってお客様のことをより深く理解する相棒への進化していく。また『eパレット』のように、ある時はお店、ある時は診療所、ある時は生活の場として機能する、クルマと生活、クルマと社会がつながる、そんなコネクティッドな未来が近くに控えている。トヨタはそのような未来のモビリティ社会を誰にも負けない世界最高の技術力と発想力で現実のものしていく」と表明した。
その一方で「お客様からは『良いクルマになったけど価格が少し高くなったのでは』とのご指摘もある。大幅な性能向上や先進安全装備等、商品力、装備も上げているが、まだお客様目線になれていないことかと思う」とも反省。
また「今後の規制強化や情報化、知能化、電動化が進む中でトヨタが生き残っていくためには、さらなる競争力アップ、スピードアップ、経営基盤強化が必要となる」と指摘し、「お客様にとってかけがえのない愛車をご提供し続けるために、今後はこれまで以上に商品およびTNGA規格の強化、先行技術開発、そして愚直な原価低減、開発現場へのTPSの導入など、TNGAを進化させていく」と重ねて強調。
続けて「TNGAによる『もっといいクルマづくり』の市場導入を拡げ、2020年ごろまでには約半数の販売車をTNGAモデルに切り替え、グローバルで約30の工場で生産していく予定。さらに知能化やコネクティッド技術の進化により、より一層の商品力、競争力の強化を図っていく」との見通しを示した。
トヨタが同日公表した2019年3月期第1四半期決算は、北米やアジアでの販売が好調だったことに原価低減の効果も加わり営業利益は前年同期比18.9％増の6826億円と同四半期として3年ぶりの増益となった。ただ計画通りの進捗として、通期の見通しは据え置いた。
