IDCジャパンは、国内個人ユーザー向けに、コネクテッドカー（つながる車）関連サービスについての顧客価値分析結果を発表した（8月15日）。
調査は、自動車が車外のネットワークと移動体通信でつながることで実現するサービスとして「安全性／安心感」や、「効率性／快適性」を訴求する「効率の良い移動サポート」「インフォテイメント」など6つのコネクテッドビークル関連サービスに対する、国内の個人ユーザーの顧客価値を分析したもの。
調査の結果、「安全性／安心感」を訴求する「運転上の安全／安心サポート」「車両診断／通知」サービスでは、ユーザーの需要レベル、価値認識レベルともに高いことが明らかになった。
このため、「安全性／安心感」を訴求するコネクテッドカー関連サービスの付加価値化が、自動車メーカーにとってサービス収益化につながると指摘する。
また、「効率性／快適性」を訴求するサービスは、「生活関連作業サポート」と「仕事関連作業サポート」サービスについて、需要レベルが低いにも関わらず、価値認識レベルは高い。特に、通常オフィスや家庭でインターネットを活用して行う仕事を、車中で効率良く行える環境を提供する「仕事関連作業サポート」サービスは、高価格車購入層における価値認識が6つのサービスの中で最も高い。
このため、プライベートな時間に仕事をこなすハイグレード車所有層がターゲットになる。IDCジャパンでは、例えば、運転者が運転中に、予定されている会議への参加が難しくなると認識した際、サービスシステムがその場で会議相手に新たな候補となる日程を打診、設定するといったパーソナルアシスタントサービスについて、明確なターゲット顧客層を設定した上で展開することが収益機会を高めるとしている。
さらに、ITサプライヤーは「安全性／安心感」領域を中心とするユーザーの価値認識レベルの高いサービスを進化させる方向性を見定め、「故障予知」といったユーザーの価値認識レベルが高く、自動車メーカーが未着手または開発途上のソリューションを提案することによる収益貢献シナリオを探るべきと指摘する。
