米ブランディング会社のインターブランドは10月4日、独自集計したグローバルのブランド評価ランキングトップ100を発表した。それによるとアップルとグーグルが6年連続のワン・ツー・フィニッシュとなった。
日本勢ではトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、キヤノン、ソニー、パナソニックの常連組に加え、任天堂が4年ぶりに返り咲いたほか、SUBARU（スバル）が初めてランクインを果たした。
インターブランドはグローバルな事業展開を行っているブランドを対象に、そのブランドが持つ価値を金額に換算してランク付けし、その上位100ブランドを毎年公表しており、今年で19回目となる。
アップルにグーグル続く上位10社はアマゾン、マイクロソフト、コカ・コーラ、サムスン、トヨタ、メルセデスベンツ、フェイスブック、マクドナルドの順だった。トヨタは前年に続く7位で、自動車セクタートップもキープした。
トヨタ以外の日本勢の順位は、ホンダ20位、日産40位、キヤノン55位、ソニー59位、パナソニック76位、任天堂99位、スバル100位となった。上位100に8つの日本ブランドが入ったのは同率の過去最多で11年ぶりとなる。またスバルのトップ100入りは、日本車としてトヨタ、ホンダ、日産、レクサスに次いで5ブランド目となる。
インターブランドジャパンの並木将仁社長は同日都内で開いた発表会で「世界的な経済危機から10年が経過して今、大きく成長しているブランドは、直感的に消費者を理解し、楽しませる。そのために斬新的かつ象徴的な取り組みを非常に新しい方法で行っているというのが、今年のブランド価値を上げた会社の大きな傾向」と総評した。
トップ100入りした日本勢のうちトヨタに関して並木社長は「トヨタは自動車を世界で売るではなくて、世界の人々のモビリティを高めていくところにしっかりと軸足をシフトして、いろいろなM&Aであったり投資であったりを行っていることで、ブランドのレイヤーをひとつ上げた」と解説。
ホンダは「八郷隆弘CEOが『会社が存続できる要因はお客様、社会、ビジネスを行うコミュニティから信用され、支持されること』であり、『お客様に喜びを与える製品やサービスを提供し続けることによってホンダが社会に望まれる会社になることである』と述べており、非常に会社として真摯な形でホンダというブランドを造っていくことを明確に打ち出しているのが重要なポイント」と評価。
日産は「ニッサン・インテリジェント・モビリティということで自動運転の技術、EV（電気自動車）をしっかりとブランドが提供する機能の軸として明確にして、しかもそれをしっかりとブランドとして体現、表現、コミュニケーションしていくことを行っていることでブランド価値を伸ばしている」とした。
初のランクインを果たしたスバルは「ブランドコンセプトの『安心と愉しさ』がしっかりと伝わるように社内への浸透もコミュニケーション、マーケティング、製品においても打ち出すことで、ブランドのイメージが明確になっている。それが高い市場におけるパフォーマンスとの兼ね合いの中でランクインにつながっていった」と説明した。
日産やスバル過去1年間に完成車検査で複数の不正が発覚したが並木社長は「検査の話は、どちらかというと影響としては日本国内が主。逆に海外に行った時に、それがあるからスバルや日産のクルマを買うのをやめるかというと、そういう意味でブランドの購買に対する影響には大きなものは与えていないというのがひとつのポイント」と述べ、ブランド評価に対する影響は少ないとの見解を示していた。
