矢野経済研究所は、国内の位置・地図情報関連市場の調査を実施。2018年度の同市場を前年度比24.2％増の934億円と予測した。
調査は、デジタル地図DBベンダー、GIS（Geographic Information System）エンジンベンダー、GISアプリケーションベンダー、メガプラットフォーマーを対象に、2018年3月～7月の期間、同社専門研究員による直接面談およびアンケート調査を併用して行った。
調査結果によると、国内の位置・地図情報関連市場規模（事業者売上高ベース）は、2014年度634億円、2015年度608億円、2016年度615億円と推計。2014年度から2016年度にかけて、同市場はほぼ横這い推移だった。
しかし、その後2017年度は前年度比22.2％増の752億円、2018年度は同24.2％増の934億円と大きく伸びる見通し。その要因としては、GISエンジンベンダー・GISアプリケーションベンダーの成長に牽引されていることがあげられる。GIS関連事業者は、GoogleやApple、Facebook、Amazon等のメガプラットフォーマーのサービスとの差別化を図るため、動態分析サービス企業等に自社サービスのターゲットを絞ったことで需要が伸びた。
また、位置・地図情報関連市場に強い影響力を持つメガプラットフォーマーと差別化して生き残るための手段として、O2O（Online to Offline）・オムニチャネルのGISアプリケーションが注目を集めている。スマートフォンを用いて利用者の動態を秒単位で把握し、個人情報等と併せて分析・解析することで、マーケティング活動の支援。それによりスポットでの店舗情報やクーポン、位置情報広告、インバウンド観光のための情報など、メガプラットフォーマーには真似できない深堀したサービスが提供できる。市場としてはこれからのものだが、位置・地図情報関連各社は未来の可能性を見据えて、技術開発を進めている。
