GfKジャパンは2月27日、全国のGMS（総合スーパー）、ホームセンターおよび家電量販店における電動アシスト自転車の販売動向を発表した。
2018年の電動アシスト自転車販売は、前年比で台数が20％増、金額で19％増、台数・金額ともに2割の伸びとなった。電動アシスト自転車は、子どもの送り迎え、通勤・通学、ショッピング、健康維持など幅広い需要に対応してラインアップが多様化しており、販売は年々拡大している。
販売価格はこれまで上昇傾向だったが、2018年の平均価格（税別）は10万円と、前年から1000円弱低下した。ここ数年、子乗せ需要の拡大により高単価なチャイルドシート設定車が市場成長をけん引していたが、高齢者などへのユーザー層の広がりとともに非設定車の販売が拡大。チャイルドシート設定車の台数構成比は29％と前年から2ポイント縮小した。また、人気シリーズの新モデル発売に合わせて旧モデルの値引き率が拡大したことも平均価格を押し下げた。
また、ここ数年は大容量バッテリーモデルが販売の主流を占めている。2016年に12Ah以上のモデルが大容量として訴求され、電動アシスト自転車の販売台数のうち36％を占め、2017年には66％を占めるまでに急伸。2018年も68％と引き続き拡大傾向にある。充電回数を減らしたい、バッテリーを長持ちさせて製品寿命を延ばしたいといった消費者ニーズの高まりが販売を押し上げたと考えられる。また、平均価格が低下し、年々値ごろ感が増していることも消費者の製品選択に影響したとみられる。
今後については、2019年10月に消費増税を控えていることから、駆け込み需要による販売の盛り上がりが期待される。以降は反動減が懸念されるが、市場規模拡大には若年層やシニア層など幅広い層の需要を取り込むことが鍵になる。近年は高齢者による運転免許証返納が進んでおり、自動車に代わる移動手段のひとつとして電動アシスト自転車が選択されているケースも少なくない。シニア層の需要は高齢化に伴って拡大することが予想され、引き続き市場を下支えする重要な要素となるだろう。
