ホンダの八郷隆弘社長は5月8日、事業方針説明会見にて、四輪事業の体質強化および電動化の方向性について説明を行った。
ホンダは現在、『シビック』、『アコード』、『CR-V』、『フィット/ジャズ』、『ヴェゼル/HR-V』の5機種をグローバルモデルとして展開、四輪車販売の6割を占める強い商品となっている。また、日本の『Nシリーズ』、北米の『パイロット』、中国の『クライダー（凌派）』などが、地域専用モデルとして重要な役割を果たしている。しかし、地域ニーズへの対応を必要以上に進めた結果、派生モデルが増え、効率は悪化傾向にある。
ホンダは、海外の6地域を市場ニーズや環境規制が近い地域同士で束ね、商品ラインアップの見直しと共有化を進め、2025年までにグローバルモデルは派生数を現在の3分の1に削減、地域専用モデルはより強いモデルに集約・削減することで効率を高めていく。また、量産車の開発効率や部品共有を高める「ホンダアーキテクチャー」の開発への導入を開始。新手法による最初のモデルをグローバルモデルとして2020年に投入し、適用モデルを順次拡大していく。これらにより、2025年までに量産車の開発工数を30％削減し、その工数を将来に向けた先進領域での研究・開発に充てていく。
四輪車電動化については、ハイブリッドを中心に進め、2モーターハイブリッドシステムのi-MMDをモデルラインアップ全体に拡げていく。また新たに小型車向けのi-MMDを開発し、今秋の東京モーターショーで世界初公開予定の新型『フィット』から採用する計画だ。採用モデルのラインアップ拡大に加え、グローバルでの展開を行うことで、i-MMDのシステムコストは2022年までに、2018年比で25％の削減を見込む。
