横浜ゴムは2月14日、2019年12月期（1月～12月）の連結決算を発表。タイヤ事業は伸び悩んだものの、MB（マルチプル・ビジネス）やATGの好調で、売上収益および当期利益が過去最高となった。
新車用タイヤは、北米では好調だったものの、国内では納入車種の切り替えなどにより販売が低調だったことに加え、北米以外の海外も販売が振るわず、売上収益は前期を下回った。
市販用タイヤは、国内では夏用タイヤの販売が順調に推移したが、年初および年末の暖冬の影響で冬用タイヤの需要が伸びず、全体の販売本数は前期並みを確保したものの、売上収益は前期を下回った。一方、海外では販売が順調に推移。市販用タイヤ全体の売上収益は前期を上回った。
これらの結果、タイヤ事業の売上収益は前期を下回ったほか、事業利益も物流関連費用の悪化や為替が円高で推移したことなどの影響により減益とななった。
MBは売上収益、事業利益とも前年同期を上回った。ホース配管事業は中国での低調な建機需要や、国内での台風の影響などで減少。一方、工業資材事業では国内外でコンベヤベルトが、ハマタイト事業は国内の建築用シーリング材が、航空部品事業も官需、民需が好調で、売上収益は前年同期を上回った。
ATGも農業機械用、産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤにて特に市販用タイヤの販売が好調で、売上収益、事業利益とも前期を上回った。
これらの結果、全体の売上収益は前期比微増の6505億円、事業利益は同15.4％減の501億円となった。また、第1四半期に計上した固定資産の売却益や、第3四半期にインドの法人税率引き下げに伴うATG（アライアンスタイヤグループ）組織再編時に計上した税金負債の取り崩しなどにより、営業利益は同9.5％増の586億円、純利益は同17.8％増の420億円となり、売上収益、純利益は過去最高となった。
今季の連結業績予想は、売上収益6600億円（前期比1.5％増）、事業利益550億円（同9.7％増）、営業利益545億円（同6.9％減）、当期利益380億円（同9.5％減）とした。
