GfKジャパンは3月11日、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績に基づくドライブレコーダーの国内販売動向を発表した。
2019年のドライブレコーダー販売台数は、前年比27％増の177万台となった。高性能モデルの販売拡大により税抜き平均価格が同21％増の1万9100円となり、金額前年比は53％増を記録した。月別の販売台数をみると、8月は前年の1.7倍、9月は同2.6倍と急伸。8月は、常磐自動車道で発生したあおり運転殴打事件など危険運転に関する報道が相次いたことでドライブレコーダーの需要が高まったと考えられる。また9月は増税直前の駆け込み需要を受けて大きく伸長した。
機能面では、複数カメラの搭載やカメラの広角化が進んでいる。前後カメラ搭載モデルの販売台数は前年の3.7倍と大幅に拡大。数量構成比では前年から30％ポイント上昇し、48％を占めた。また、360度撮影可能なモデルも徐々に販売をのばし、数量構成比で5％となった。車両後方からの接近や横からの幅寄せなど様々な角度を記録できるという点が支持されている。
動画記録画素数では、フルHD（200万画素相当）以上が販売台数の9割を占めている。より高精細な370万画素以上の数量構成比は前年の1％から8％まで拡大。また、夜間撮影機能搭載モデルの数量構成比は前年から12％ポイント拡大の87％となった。
ドライブレコーダーの高機能化・高性能化は続くとみられ、初期モデルからの買い替え需要といった市場浮揚要因も期待される。しかし、2019年12月以降3か月連続で前年の販売台数を下回っており、著しい伸長を記録してきたドライブレコーダー市場の成長は踊り場を迎えたといえる。今後は、認知向上に加えて、ドライバー自身のプライバシー保護等に対する懸念を払拭して購入障壁を下げることができるかも、市場拡大を左右する重要な要素になると考えられる。
