トヨタはオリンピック・パラリンピックの「ワールドワイドモビリティパートナー」であり、東京2020大会のモビリティ提供では、すべての人に移動の自由をという「Mobility for All」や、燃料電池車（FCV）による水素社会の実現を核とした持続可能性、さらにトヨタ生産方式（TPS）を活用した輸送支援―という3点をテーマに準備を進めてきた。
提供車両に占める電気自動車（EV）など電動車の比率は約90％となる見通しで、これまでの大会で最高レベルとなる環境負荷低減を目指している。このうち、走行中にCO2（二酸化炭素）を排出しない車両は、FCV約500台、EV約850台の計1350台規模を計画し、これも過去最多になるという。
実際の車両は昨年の夏以降、順次公開されており、東京2020専用のEVではオリンピックスタジアム、有明テニスの森などの大規模会場を中心に約200台の導入を予定している近距離・低速型の『APM』、選手村内を巡回するバスとして数十台を予定している『e-Palette（東京2020仕様）』、さらにマラソン競技の先導などに数台が導入される『TOYOTA Concept-愛i（同仕様）』がある。
また、FCVでは大会関係者の各会場間移動などに使うため『MIRAI（ミライ）』を約500台と多数提供する。トヨタによると、こうした多様なモビリティの手配やメンテナンスなどのサポート体制では、同社の「オリンピック・パラリンピック部」の約80人が従事している。開催延期に伴う対策は、今後の日程の決定などを踏まえて本格化する見通しだ。
提供車両のなかでは見直しが必要となるケースも出てきそうだ。例えば500台を予定し、主力となるMIRAIは2020年末に新モデルが発売される計画となっている。来年の東京2020の本番では、最新モデルを披露するチャンスともなるので、新旧モデルをどう配備するのか、現行計画の見直しを迫られそうだ。
