マツダの古賀亮取締役専務執行役員は5月14日に電話会議を通じて行った決算説明会で「新型コロナウイルス収束後にはクルマに求められる価値が変わる」とした上で、「変化を先取りするためには研究開発あるいは設備投資活動を強化する必要がある」との認識を示した。
古賀専務は「おそらくコロナが終わった後には世界が変わっていくと思う。クルマに求める価値、あるいはクルマの使い方、使われ方、CASEといわれたものに対する位置付けも変わってくると思う。となると研究開発活動、あるいは設備投資の活動も縮小、遅れさせるというよりも、むしろ変化を先取りし、機敏に方向を変えるために強化していく必要があると逆に考えている」と述べた。
その上で「そのためには現状よりももっともっと研究活動、投資活動の効率化を進めて、浮かせたリソーセスをそうした変化の先取りの領域に充当していきたい」との認識を示した。
マツダが同日発表した2019年度業績は、国内外での販売の減少や、為替が円高で推移したことなどにより、本業の儲けを示す連結営業利益が、前年度比47％減の436億円と、2年連続して4割を超える大幅減益となった。また新型コロナウイルスの影響が見通せないとして、2020年度の業績予想の公表を見送った。
古賀専務は「現時点で新型コロナウイルスの感染拡大によって先行きが本当に見えない状況になっている。当面、業績への影響というのを慎重に見極めるステージかと考え、今回は業績予想の発表を見送った」と説明した。
その一方で古賀専務は「このような状況で、まず今やるべきことの基軸はとにかく従業員の健康や安全を守る、グループ全体の従業員の雇用と生活を守る、そしてマツダのとくに関係の深い取引先、販売会社の雇用と生活を守る、これが現時点、先が見えない中での活動の基軸と、ぶれないように置いている」と強調。
さらに「販売の領域で今やるべきことは、まず高まってしまった在庫からの販売を優先し、そして市場のインセンティブ攻勢に決して巻き込まれることなくキャッシュを取り込む。そしてもっとも大事なのは需要の回復の兆しを見逃さず、それに対して敏速に動けるように生産と販売の準備をする。そして一時的に膨れ上がった在庫の適正化を進めて大幅に悪化した営業キャッシュフローを一日も早く取り返す。これが今できる活動」と述べた。
