ボッシュ日本法人のクラウス・メーダー社長は6月8日のオンラインを通じて行った年次会見で、運転支援システムに用いられる側方レーダーの市場が今後7年間で2.6倍に拡大するとの見通しを示した上で、2020年から新世代の側方レーダーの量産を開始することを明らかにした。
メーダー社長は会見で「ボッシュの側方レーダーを活用したシステムには、衝突被害軽減ブレーキ（AEB）だけでなく発進防止機能などの様々な機能がある。これらの側方レーダーを活用した運転支援システムの効果をさらに高めるため、ボッシュはこれらのシステムが交差点での衝突事故をどの程度防ぐことができるかについて、ドイツ国内で調査を行った結果、側方レーダーを使ったAEBと発進防止機能によって、現在交差点で発生している交通事故を最大で41％防ぐ、もしくは衝突による被害を軽減できる可能性があることがわかった」と披露。
さらに「側方レーダーの搭載を後押しする背景としてユーロNCAP対応のほか、自動運転レベル2のハンズオフ機能があり、側方レーダーは車両の前後左右4カ所に搭載することで360度センシングが可能となる。ボッシュの試算では2020年から2027年までの7年間にわたり、側方レーダーの市場成長率は年率15％、すなわち現在の2.6倍まで拡大する」との見通しを示した。
その上で「ボッシュは今年、新世代の側方レーダーの量産を開始する。77 GHz帯と高周波レーダーにより、現行のサラウンドセンサーの製品ポートフォリオを補完し、より高度な検知を可能にする」と強調した。
またメーダー社長は「ボッシュでは、四輪車だけでなく二輪車向けにも、前方および後方レーダーを使った先進的な安全運転支援システム『アドバンストライダーアシスタンスシステム（ARAS）』の開発を進めている。アダプティブクルーズコントロール（ACC）、衝突予知警報、死角検知の3つの機能で構成するARASは2019年に川崎重工業のモデルへの採用決定が発表され、2021年からのシステム量産の開始が決定するという大きなマイルストーンを達成した。さらにARASは2020年の量産開始に向けて開発を進めている」ことも紹介。
続けて「その一環として、昨年3月に開始した二輪車向け安全運転支援システムの公道試験の対象エリアを当初の東京都、神奈川県、栃木県の高速道道路に加えて埼玉県にまで拡大し、日本の道路環境により正確に対応したシステム開発を進めている」とも話していた。
