ブリヂストンは1月12日、ビッグデータを活用し、高収量のゴム農園実現に貢献する「パラゴムノキ」の植林計画最適化システムを開発したと発表した。
2050年には全世界の人口が96億人にも達し、自動車の保有台数も24億台を超え、タイヤ生産に必要な材料量も増えていくと予想されている。現在タイヤ原材料となる天然ゴムは、「パラゴムノキ」から生産されており、産地が東南アジアに集中していることから、病害リスクや栽培面積の拡大に伴う熱帯雨林の減少が課題となっている。
今回開発した最適化システムは、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 統計数理研究所の学術指導を経て、ブリヂストンのゴム農園管理に関する知見に基づき、土壌や病害予防といった複雑な制約を数理モデル化。収量や面積といったパラゴムノキの農園から得られた膨大なデータに混合整数計画法を適用することで開発された。このシステムを活用するで、持続的に天然ゴムの高い生産性を確保するために「いつ」「どの品種を」「どの程度の量で」「どこに」植林すればよいかという情報を提供。これにより、広大な農地に複数の品種を植林するゴム農園にて、30年以上先までの植林計画を最適化することで長期にわたって農園の単位面積あたりの収量向上・平準化を実現し、天然ゴムの持続可能な安定供給に貢献する。
ブリヂストンでは今後、実用面での課題抽出を経て、将来的に自社農園および他の農園に展開することを検討し、世界の天然ゴム生産の持続可能な安定供給に貢献したいとしている。