ヤマハ発動機は2月12日、2020年12月期の連結決算を発表した。それによると、売上高は前期比11.6％減の1兆4712億円、営業利益は同29.2％減の816億円、当期純利益は同29.9％減の530億円だった。
「2020年は新型コロナウイルスの感染症拡大という想定外の災厄により事業環境が一変した。減収減益だったが、販売規模の減少に経費・在庫の減少が追随し、また先進国でのロックダウン解除後にアウトドアレジャーやパーソナルモビリティ需要が急回復したことも追い風となり、ダメージを最上限に抑えることができた」と日髙祥博社長は1年を振り返り、一定の評価をした。
主力の二輪車を含むラウンドモビリティ部門は、売上高が9465億円（前期比1734億円、15.5％減）、営業利益が185億円（同232億円、55.7％減）だった。先進国二輪車は足元での総需要は回復したが、あまりの急回復ぶりに生産が追いつかず、販売台数が減少。また、本社とフランスの工場を一定期間操業停止し稼働率が低下したことから、減収減益となった。
一方、新興国二輪車は、新型コロナウイル感染症の影響によるロックダウンや社会活動制限による景気低迷、消費者心理の低下などにより、減収減益だった。特にインドネシアで景気悪化に伴う販売金融の審査厳格化や大規模社会制限が続き、需要が大きく落ち込んだ。
「下期（7～12月）については、各商品、各地域で回復が顕著となった。先進国では前年以上に回復、新興国では中国が新型コロナウイルス感染症の影響が少なく、タイ、インド、ブラジルは下期から回復した。在庫がほとんどの地域で低水準となっていて、先進国を中心に在庫不足感が出ている。そのため、2021年上期は工場をフル稼働して商品供給に努める」と日髙社長は説明する。
また、マリン部門は売上高が3283億円（前期比217億円、6.2％減）、営業利益が506億円（同77億円、13.3％減）だった。上期は新型コロナウイルスの影響を受けたが、ロックダウン後のアウトドア需要の急増により、船外機、ウォータービークルの需要が増加。マリン製品全体の販売台数は、北米ボートビルダーの操業停止やディーラーの休業、本社工場などの操業停止により減少したが、工場操業停止後に生産稼働率を上げたことにより、下期の北米・欧州向けの船外機の販売台数が増加した。しかし、上期の影響を挽回することができずに事業全体では減収減益となった。
2021年12月期の連結業績予想は、売上高が前期比15.5％増の1兆7000億円、営業利益が同34.7％増の1100億円、当期純利益が同35.7％増の720億円。「2021年は各国の経済対策に加え、ワクチン接種が進み、世界はパンデミック以前の状況に徐々に戻っていくと見ている。当社については、全事業において2020年比で回復し、増収増益を計画している」と日髙社長は話していた。
