自動車が素材や燃料など幅広い産業と連携する「総合産業」であることからも、「全産業や全国民の取り組みが必要なカーボンニュートラルでの役割を、果たしていきたい」と述べた。その推進に当たっては「ゴールはあくまでもカーボンニュートラルであり。（自動車の販売規制などで）順番を間違えないようにしていただきたい」と、政府に注文した。
海外では10年以内にもガソリン車などエンジン車の「販売禁止」といった措置を講じる国もあり、既存技術車の規制ありきといった姿勢に危惧を示した。エンジン車については、水素とCO2（二酸化炭素）を元にしたカーボンニュートラルの液体燃料である「e-fuel」（イーフューエル）といった新技術の存在も指摘したうえで、「e-fuelを既存のガソリン車に使えば、（環境負荷は）ハイブリッド車（HV）並みになる。HVに使えばプラグインハイブリッド車（PHV）並みに、またPHVに使えば電気自動車（EV）並みになる」と指摘、内燃機関の役割も十分にあるとの見解を述べた。
カーボンニュートラル推進ではもっぱら、新車をEVなどによって電動化するといった対策が注目されているが、豊田会長は「日本では7800万台の保有車両があるものの、電動化比率は1割強でしかない。本来の意味のカーボンニュートラルを進めるには保有車両への対策も必要」と指摘した。
また、カーボンニュートラルに向けた取り組みは、再生エネルギーの多寡など国ごとの事情を配慮する必要があると強調したうえで、自動車産業としては「『サスティナブル＆プラクティス』をキーワードに取り組みたい」と語った。持続可能性と実用性を重視していくものだ。
一方、コロナ禍によって開催が注目されていた今年の東京モーターショーについては「中止を決定した」と、明らかにした。オンラインによる開催等も検討したものの「リアルで見ていただきたいとのこだわりがある」と、中止の理由を述べた。
