TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は9月13日、同社グループがめざすサステナビリィの方向性、また、関連する主な取り組みをとりまとめた年次報告書「サステナビリティ レポート 2021」を発行した。
同社は2021年2月に新中期経営計画「中計'21」を発表。サステナビリティ経営の強化を掲げ、同年4月には経営会議の下に「サステナビリティ委員会」を新たに設置し、推進体制を整えた。清水隆史社長を委員長とする本委員会では、同社グループが取り組むべきサステナビリティについて、事業を通じて社会に創出していく価値、それらを創出するための基盤、事業活動を進める上で備えておくべき基盤、リスクと機会などの観点から議論を重ね、同社グループが優先すべき重要課題を7項目に特定、マテリアリティとして明確化した。同社はマテリアリティを同社の理念と接続しており、今後、サステナビリティと事業経営の統合を図っていく。
今回、このような流れの中、CSRの概念をサステナビリティという言葉に包含することから、これまでの「CSRレポート」を今回より「サステナビリティ レポート」へと改称し、さまざまな取り組みを報告する。
サステナビリティ レポート2021では、トップメッセージとして、清水隆史社長が、サステナビリティ経営の実現に向けたマテリアリティの重要性を説明し、また加速する「脱炭素」の動きにも積極的に取り組み、グローバル企業、モビリティ企業としての責任を果たしていく決意を表明している。
続いて、同社グループのサステナビリティに対する考え方と、同社グループのSDGsとの関係性、そして「中計'21」を起点とするサステナビリティ推進体制とトーヨータイヤのマテリアリティを説明。コロナ禍の中、同社グループが社会と自社の持続可能性に向き合い、行なってきた取り組みを紹介している。
また、同社グループは、将来の事業環境を想定し、バリューチェーンの各段階にて地球規模の社会的課題におけるトーヨータイヤの機会またはリスクを特定。同社グループのリソースやソリューションによって課題を解決することで、社会および同社グループの両方に成長をもたらすゴールを「TOYO TIREのSDGs」として策定している。この14のゴールを大別した7つのテーマごとに、取り組むべき課題とその解決に向けた方針を説明し、実際に取り組んだ活動実績を報告している。
