オークネット総合研究所は9月14日、「コロナ禍のレンタルバイクに関する消費者意識調査」の結果を発表。約2割のユーザーがコロナ禍でバイクの利用機会が増えたと回答している。
調査は8月20日・21日の2日間、二輪免許を保有している20歳以上の男女を対象にインターネットアンケートで実施。660人から得た有効回答をまとめた。
調査結果によると、バイク免許保有者のうち72.1％が、現在自身のバイクを保有していないと回答。その理由の上位3項目は「利用する機会がない」「自転車や車で十分」「金銭面の負担」だった。バイク免許を保有していても、日々の生活シーンにおける利用機会の少なさや、自転車や車で十分などの理由でバイクを保有していない人が多いということがうかがえる。
レンタルバイクについては51.8％が「知っている」と回答。そのうち22.3％が「利用経験がある」と回答した。レンタルバイクの利用目的の上位3項目は「ツーリング、旅行等の趣味利用」（73.2％）、「買い物」（29.6％）、「通勤・通学」（28.2％）だった。ツーリング・旅行などの趣味としての一時利用が大半だが、日常生活（買い物、通勤通学）や購入前の試乗などの目的においても一定のニーズがあることがうかがえる。
また、コロナ禍におけるレンタルバイク利用機会の変化については、69.2％が「変わらない」、20.0％が「増えた」と回答。増えた理由（複数回答）については、「3密を避けた移動手段」（71.2％）、「3密回避のレジャー（ツーリング）」（55.8％）がともに過半数を超えた。コロナ禍においてバイクを購入した人は12.1％。購入した理由としては、「通勤・通学の移動手段として必要になった」（52.6％）、「経済面で余裕ができた」（45.6％）という回答が多かった。
