阪神電鉄がQR乗車券---見えてきた鉄道きっぷのDXトレンド　ナビタイム勉強会

きっぷの販売の機械化は進んだが、決済・販売方法は、実は昔とさほど変わっていないという。鉄道で、交通系ICカードの先を行くシンプルなデジタル化に挑むのが阪神電気鉄道（阪神電車）だ。

阪神電鉄は2020年3月から、旅客の利便性向上や磁気券削減に向け、QRコードを用いた「QR乗車券」の実証実験に取り組み、その実用性などを評価。実験結果から、実現に向けた道筋がみえてきた。

ナビタイムジャパンは17日、同社が定期的に開催している「モビリティ勉強会」で、阪神電気鉄道編を開催した。阪神電気鉄道都市交通事業本部電気部の松本康宏勤務課長をパネリストに迎え、「きっぷをデジタルサービスの世界へ～QR乗車券実証実験の結果を交えて～」をテーマに、QR乗車券の最新事情を共有した。

あらためて、鉄道のきっぷについて知る

普段、何気なく使っている鉄道のきっぷ。この鉄道乗車券について、阪神電鉄松本課長は「きっぷの販売の機械化は進んだが、検索・決済・販売方法は大昔とさほど変わっていない」と伝え、現状をこう説明した。

「有効日、発駅、運賃、チャージ額など、乗車券としての権利を示す情報を、紙のきっぷである磁気券や（Suica・ICOCAなどの）交通系ICカードに書き込み、それを読み取って処理しているため、駅に設置してある専用の券売機でしかきっぷを扱えず、ネット経由で売ることができない」

今回のQR乗車券実証実験の目的のひとつ、磁気券の削減について松本課長は、高額の初期投資・ランニングコストをあげる。

「磁気券の最大のデメリットは、磁気券を高速処理するための改札機に多額の投資が要る、磁気券処理ユニットの頻繁な保守に多額の経費がかかる、券詰まりトラブルが発生しその復旧に人件費もかかる、磁気券の媒体や機器の長期供給に懸念もある、などがあげられる」

低コストで脱磁気化100%を達成できる可能性

ナビタイムジャパンモビリティ勉強会阪神電気鉄道編そこで阪神電鉄は2020年3月～2021年2月、大阪梅田・野田・尼崎・西宮・神戸三宮の5駅でQR乗車券の実証実験を実施。QRコードを表示した紙の乗車券や、スマホにQRコードを表示するアプリなどを用意し、ナビタイム経路検索の結果からQR乗車券を購入できるようにもした。

SuicaやICOCAなどの交通系ICカードの次の手としてQR乗車券に目をつけた理由について松本課長は「デジタル対応と脱磁気化に同じ方式で対応できるから」「交通事業者が媒体を安価に発行でき、さらに脱磁気化100%を達成できるから」という。

「ひとつの駅に、磁気券対応改札機を2台・券売機2台・精算機1台というレベルに減らしていきながら、新たな非接触デジタル媒体の利用比率を100％に近づけていく。QR乗車券でいえば、鉄道会社などの交通事業者は、紙のQR乗車券を発行するシステムをつくり、乗客・利用者はスマホアプリでQR乗車券を発行できる。デジタル対応と脱磁気化に同じ方式で対応できる」

改札機ではなく、発券サーバ・改札サーバで処理する

ナビタイムジャパンモビリティ勉強会阪神電気鉄道編阪神電鉄では、今回のQR乗車券をABT（Account Based Ticketing）、従来の磁気券・交通系ICカードをCBT（Card Based Ticketing）とわけ、「サーバ・ネットワークの性能や信頼性の向上で、QR乗車券はじゅうぶん実用的なツールになる」という。