昨今、世界中でその機運が高まりつつあるカーボンニュートラルへの取り組み。
今回、mirai.Responseではモビリティ企業（OEM、サプライヤー）におけるカーボンニュートラルの取り組みについて、「カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】」と題し、調査レポートを作成した。
本記事では当レポートの調査内容および一部の調査結果について紹介する。
レポートタイトル
【調査レポート】カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
発刊日
【調査レポート】カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
2021年10月14日
ページ数
【調査レポート】カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
PDFファイルA4全31ページ
販売価格
【調査レポート】カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
165,000円（税込）※プレミアム会員は無料
調査目的
【調査レポート】カーボンニュートラルに対するOEMとTier1動向調査 【報告書】
年々増加する温室効果ガスの排出量の増加は、地球規模の気候変動をもたらし、地球温暖化による異常気象や海面水位の上昇など、地球環境への様々な問題をもたらしている。持続可能な社会を実現するためにも、温室効果ガスを全体としてゼロにすること＝カーボンニュートラルは国際社会において喫緊の課題となっている。日本においても2020年10月に菅総理（当時）が所信表明演説を行い、2050年までにカーボンニュートラル社会の実現を目指すことを宣言している。
カーボンニュートラルの実現には国だけの取り組みでは成し得ない。各分野の企業や個人が脱炭素社会の実現に向けて行動することが不可欠である。本レポートでは、モビリティ企業各社におけるカーボンニュートラルの取り組みについて、デスクトップ調査を実施。各企業のカーボンニュートラル実現の時期とそこに向けて新車戦略、生産拠点、ライフサイクルでどのような取り組みを行っていくのかを可視化したレポートとなっている。
調査対象
各リージョン別に販売台数の多い企業、もしくはカーボンニュートラルに関する具体的な明言を行っているOEM、メガサプライヤーを対象としている。
日系
・トヨタ
・ホンダ
・日産
ドイツ系
・フォルクスワーゲングループ
・ダイムラー
・BMW
米国系
・GM
・フォード
・ステランティス
（※ステランティスは欧州系のPSAと欧州系/米国系であるFCAの対等合併によって誕生しており、どちらかと言うと欧州系の色が強いが、旧Big3のクライスラーを含むため、便宜上米国系に分類した）
アジア系
・ヒュンダイ
サプライヤー（Tier1）
・ボッシュ
・コンチネンタル
・デンソー
調査結果サマリ
最も早い時期でのカーボンニュートラル実現を宣言したのはダイムラー
ダイムラーは2039年にはサプライチェーン全体でカーボンニュートラルを達成することを宣言。メルセデスベンツでのEVモデル連続投入や、ブロックチェーンを活用した製造過程でのCO2排出を追跡プロジェクトなど意欲的な取り組みが見える。日系3社を含む最も多くのOEMが2050年のカーボンニュートラル実現を宣言。米国メーカーでは販売するすべての車両をBEV/PHEVにする計画のメーカーもある。また、BMW、ステランティスについてはCO2排出削減目標は掲げるものの、カーボンニュートラル実現についての具体的時期は明言していない。
Tier1ではコンチネンタルのみがサプライチェーン全体での達成を宣言
コンチネンタルは2050年のサプライチェーン全体でのカーボンニュートラル実現を宣言。ボッシュ、デンソーについては生産拠点単位でのカーボンニュートラル実現は明言するものの、サプライチェーン全体でのカーボンニュートラル実現は明言していない。サプライヤーでは生産拠点でのグリーンエネルギーの活用や、低カーボン素材の活用など、製造段階におけるより具体的な取り組みも多い。
調査レポートのダウンロードおよび購入
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