世界最大のIT家電ショー『CES 2022』を主催するCTA（Consumer Technology Association）は12月31日、当初開催予定だった1月5～8日の期間を1日短縮した7日まで（いずれも現地時間）にすると発表した。
CTAの社長兼最高経営責任者（CEO）であるゲーリー・シャピロ氏は、「ショーを3日間に短縮し、すべての参加者と参加者の安全のために包括的な健康対策を実施した」と述べ、開催期間短縮は感染対策の一環であることを明らかにした。
この背景には米国内で急速に蔓延し始めているオミクロン株の影響が大きい。昨年12月20日には米疾病対策センター（CDC）が1週間の新規感染者のうち73％がオミクロン株であったと発表したからだ。
これを受け、これまで参加を予定していた主要企業が相次いでリアル出展からオンラインのみへと切り替えた。GMやグーグル、レノボ、インテル、アマゾン、T-Mobileなどに続いてマイクロソフトは12月24日に参加中止を発表。この状況下ではリアル会場への来場者は激減すると予想され、こうした事情が開催期間短縮につながったものとみられる。
その一方で、予定通りリアル出展する企業も少なくない。CTAによれば、12月31日の時点で2200社を超える出展（CES 2019の半分以下）が予定され、過去2週間で143の企業が追加で出展する意思を確認しているという。CESの出展企業として大手となるサムスンやLG、ソニー、BMW、クァルコムなども参加を予定していることも発表された。
会場での準備も粛々と進められており、その様子は動画で公開された。また、CES 2022では、40を超えるライブストリーミングによる会議セッション、基調講演、メディア向け記者会見などが予定されている。
