ホンダは4月12日、今後10年で電動化・ソフトウェア領域に約5兆円を投入し、2030年までにグローバルで30機種のEVを展開すると発表した。
具体的なEV製品投入計画については、GMと共同開発の中大型SUV 2機種（ホンダ・プロローグおよびアキュラ・SUVモデル）を2024年に北米市場に投入する。中国市場には2027年までに10機種のEVを投入。日本市場には2024年前半に商用軽EVを100万円台で投入し、その後、パーソナル向けの軽EV、SUVタイプのEVを適時投入する予定だ。
2026年からはEV向けプラットフォーム「Honda e:アーキテクチャー」を採用した商品を投入する。GMとのアライアンスを通じて、コストや航続距離などで従来のガソリン車と同等レベルの競争力を持つ量販価格帯のEVを、2027年以降に北米から投入。これらの取り組みにより、2030年までに軽商用からフラッグシップクラスまで、グローバルで30機種を展開し、年間生産は200万台を超える計画だ。
EV時代において重要な課題となるバッテリー調達戦略については、北米ではGMから新型バッテリー「アルティウム」を調達するほか、GMの他にも生産を行う合弁会社の設立を検討中。中国では世界最大手のEV用バッテリーメーカーであるCATLとの連携をさらに強化。日本では軽EV向けにエンビジョンAESCから調達する。
また、カーボンニュートラルや電動化に挑む中でも操る喜びは継承し、ホンダ不変のスポーツマインドや、際立つ個性を体現するようなスペシャリティとフラッグシップ、2つのスポーツモデルをグローバルへ投入していく。
