スズキは5月11日、2023年3月期の連結営業利益が前期比1.8％増の1950億円になるとの見通しを発表した。半導体不足などで前期に一次停止を強いられた生産が回復することや為替が円安で推移していることも寄与して、5期ぶりの増益を見込む。
売上高は前期比9.3％増の3兆9000億円と過去最高更新を予想している。四輪車の世界販売台数は同7.4％増の290万8000台を計画。これはコロナ前の2020年3月期の実績を上回る水準となる。地域別では日本が同18％増の66万3000台、主力のインドでは同11％増の150万1000台の販売を見込んでいる。なお四輪車の世界生産台数は同9.7％増の309万6000台とこちらもコロナ前を上回る水準を計画している。
鈴木俊宏社長は同日オンラインを通じて行った決算説明会で「今期全般にわたって半導体不足の状況が続くと考えている。それに加えてコロナの影響も上乗せされてなかなか先行きが見えない状況は今期中続くのではないかと考えている」と述べ、半導体不足や新型コロナ感染拡大の影響が今期も続くとの見通しを示した。
その一方で「半導体不足に対してはサプライヤーとの信頼関係づくりという中では、生産ボリューム等をなるべく長期にわたって案内して対応して頂くといったことや、在庫の積み増し等も行いながらやっていく。汎用の半導体を使ったECUに変えていくというようなところで、前期のうちにできるものは設計変更対応等もしている。認証も取り直して、今期中にはそういったものも動き出す」と様々な対応策が動き出していることを披露。
その上で「そうした対応をとりながら機敏に動けるようにして、今把握できている状況の生産台数を最低の台数として達成していく」と述べ、2023年3月期の業績予想、生産、販売計画達成に自信を示した。
さらに鈴木社長は前期に増して利益押し下げ要因となる原材料価格高騰に関しては「先行して買えるもの、上昇が見込まれるようなものについては先行してスズキ自身が買って手配することもしながら、なるべく価格の高騰の影響を受けないように対応していく」と説明した。
