ヤマハ発動機は5月13日、2022年1～3月期の連結決算を発表した。売上高が前年同期比8.5％増の4817億円、営業利益が同16.9％減の400億円、四半期純利益が21.9％減の326億円と増収2ケタの減益となった。
「二輪車はプレミアムモデルの生産制約で増収減益。マリンは大型船外機に注力して増収増益。ロボティクスは生産・物流遅延の影響によって減収だったが、収益性の改善により増益だった」と設楽元文取締役上席執行役員は1～3月期を総括し、原材料の高騰と部材不足、物流の混乱が業績の足を引っ張ったという。
二輪車事業は売上高が前年同期比8.6％増の3154億円だったが、営業利益は38.6％減の122億円で、営業利益率は6.9％から2.4ポイント悪化の4.5％だった。先進国、アジア、中南米とほぼ全地域で販売を増やしたものの、半導体などの不足で利益率の高いプレミアムモデルが供給不足となってしまい、大幅な減益という結果になった。
マリン事業は売上高が11.4％増の1087億円、営業利益が5.6％増の204億円で、営業利益率は1.1ポイント悪化の18.7％だった。収益性の高い100馬力以上の大型船外機が増加したことが大きかった。
大きな課題となっている半導体不足について、設楽上席執行役員は「影響は主としてモーターサイクルに出ている。モーターサイクルの生産が年度計画では560万台となっているが、半導体の影響が約100万台ある。それを生産できるモデルにアロケーションして、50万～60万台戻していく」と説明し、残りの40万台強については、汎用性の高い半導体に変えるなどの対策を考えていくそうだ。
また、自動車業界に大きな影響を与えている上海のロックダウンについては、部品の供給元であるティア2に影響が出ているという。特に電動アシスト自転車のリードワイヤーに影響が大きく、この欠品によって大きな台数減を招いている。ただ、第2四半期以降で対策を講じているので、これから生産がスムーズに進む予定だ。
そのほか、モーターサイクルではスターターモーターの部品に影響が出て、その影響台数が9000台に上る。「それをゼロにしていくメドは立てつつある」（設楽上席執行役員）ととのことだ。
そうした状況を背景に、2022年12月期の連結業績見通しは売上高が前年度比10.3％増の2兆円、営業利益が同4.2％増の1900億円、当期純利益が16.4％減の1300億円を見込む。
現在、ヤマハ発動機では中期施策として、カーボンニュートラルを進めており、出力2.5kWのバッテリー着脱式電動二輪車を6月から欧州で販売を開始し、順次アセアンなどにも展開していく。また、出力8.1kWで車両固定式バッテリー搭載の電動二輪車を日本、欧州、台湾、インドネシア、タイ、マレーシアに向けて7月から順次導入していく計画だ。
