自動車業界においては、ソフトウェアファーストやSDV（Software Defined Vehicle）という言葉から「ソフトウェア」（＝コンピュータプログラム）やその開発手法に注目が集まるが、サービス視点でSDVを見たときに重要なのはむしろ「データ」だ。
SDVは車のソフトウェア制御領域を広げるだけではなく、車の機能や価値に新たな付加価値を提供する。そうした機能や価値を生む源泉がデータだ。それを扱うソフトウエアはデジタルであるがゆえ、共通化・部品化・コモディティ化が進み、より簡単かつ汎用的に新たなサービスを構築可能になる。一方、データ自体はユーザーや製品ごとに異なるが、これらのデータを（個人情報は排除した上で）大量にクラウドに集めてディープラーニング等で学習することで、参加者全体の情報や経験値が共有され「集合知」となる。SDVにより、クルマでもデータの利活用が急速に進んだ。ジオテクノロジーズは地図データと消費者の行動ログデータを持ち、それらこそSDV時代の鍵となる。
シリーズ6回目となる対談は、SDVという新しい潮流が、自動車産業に与える影響について掘り下げる。今回迎えるゲストは、コネクテッドのエキスパートであり、NEC、ソフトバンク、日産自動車、インテルなどで技術と事業の立上げ・拡大に取り組んできた野辺継男氏（名古屋大学未来社会創造機構 客員教授）。ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEOの杉原博茂氏（東北大学グリーン未来創造機構 特任教授（客員））も同じくオラクルやシスコ、HPなどIT企業で長きに渡り要職を歴任してきた経歴を持つ。両者に共通するITという視点でSDVを語ってもらった。
（1）時代が求めるSDVとソフトウェアファースト
（2）SDVはもうひとつのデジタルツイン
（3）デジタルネイティブな地図データの価値
（4）SDVでカーナビはなくなるのか？ ダイナミックコンテンツと未来情報
（5）100年に一度の変革は大きなチャンス～「ジオモビリティ2023」
（1）時代が求めるSDVとソフトウェアファースト
元・日産で現名古屋大学未来社会創造機構 客員教授の野辺継男氏
野辺継男氏（以下敬称略）：最初に入社したのはNECですが、当時NECは通信機器や海底ケーブルなどどちらかというと官公庁やインフラに強い会社でした。一方で、国内のマイコン・パソコンのヒットから海外でも民需市場に進出しようとしていました。私は「C&C （Computer & Communication）」というNECのコンセプトに惹かれ、パソコンをやってみたいと希望して入社しました。当時、海外のパソコン市場は既にアップル、もしくはIBM PCとその互換機にアーキテクチャが絞られるようなっており、アメリカで互換機の開発やビジネスの立ち上げを推進しました。その後、その互換機を日本に持ち込みPC98を置き換えましたが、2000年ごろインターネットの重要性に気づきソフトバンクに移りました。ここでは孫社長（ソフトバンクグループ孫正義会長兼社長）の肝いりで始まったブロードバンド・インターネットを利用した最先端のオンラインゲーム会社のCEOもやらせて頂きました。
インターネットにかかわるうちに、これを自動車に適用すると面白いのではないかと考え、今度は日産自動車に移りました。CARWINGSなどコネクテッドサービス事業から、車両へのIT導入に8年ほど携わりました。最後の数年間は『リーフ』にコネクテッド技術を導入しました。電気自動車（EV）では、バッテリー管理や外部情報とのやり取りのためコネクテッドであることが不可欠。今では世界中のデータを集約してバッテリーマネジメントや車両管理の改善につなげる、といったことがEVでは通常行われていますが、『リーフ』は世界最初の例と言えると思います。
コンピュータと通信に始まり、コネクテッド・カーの知見・経験は、次のインテルや名古屋大学での自動運転研究につながりました。特にクルマの持つセンサーやECUと言われるマイクロプロセッサーから集めた莫大なデータをクラウドでディープラーニングを掛けることで、人がどの様な状況でどの様に運転するのか正確に関連付けられるようになりました。いずれ人の運転を凌駕するソフトウェアアルゴリズムが生成されることは間違いありません。
ジオテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 CEO 杉原博茂氏（以下敬称略）：お話を聞くと、同じバックグラウンドを感じます。私はアメリカの大学から日本の企業に就職したのですが、通信機器の会社ではDSPチップ（信号処理LSI）や当時の最新式高速モデムを扱っていて、ソフトバンクさんともいっしょに仕事をしていました。EMCではストレージ、シスコシステムズではユニファイドコミュニケーション（電話、テレビ会議、ネットの統合）、ネットワークの仮想化技術をやり、次のHPでは、ITサーバー、AIサーバー、ハイパフォーマンスコンピュータからネットワーク、ストレージなどいまでいうクラウドインフラに相当する部分の事業統括をしていました。HPでは他に、Itaniumというサーバー用プロセッサをインテルに作ってもらうプロジェクトにも参加していました。
さらにオラクルでは米国本社のシニアバイスプレジデントとして、DBを始めクラウドソリューション全体のグローバル展開を任されました。その後日本オラクルの社長に就任しました。オラクルのときに、サン・マイクロシステムズのソラリス（UNIX系OS）のSoC（サーバープラットフォームのチップ化）普及にも携わりました。現在の（ジオテクノロジーズ）社長になる前は、イギリスのデータセンターの会社やVoIP（スカイプやZoomの基礎となる技術）の事業も経験いたしました。
（2）SDVはもうひとつのデジタルツイン
IT畑出身で、その経営にも深く携わった二人が今、ともに自動車産業に関わっている。これは時代がSDVを求めているようにも見える。そのSDVについて、どう考えているのか。まず野辺氏は「機能や役割をソフトウェアで記述することができる車」だと説明する。
野辺氏：SDVはそのまま「ソフトウェアが定義する車」ということになりますよね。「機能や役割がソフトウェアで記述された車」という訳です。わかりやすい例としては、ハイブリッド車やEVで多用される回生ブレーキがあります。モーターを利用するクルマは、ブレーキパッドなどの摩擦を利用するよりも、モーターを発電機として利用して減速し、そこで生成した電力をバッテリーに蓄電して走行距離を延ばす活用法が重要になっています。ここで必要なのは、モーターの電流制御であり、半導体上のソフトウェアを「記述」することで実装されます。
回生ブレーキの他にも、特にEVでは多くの機能がソフトウェアによって制御されていますが、今までは、ハード・ソフト一体になって機能していました。まさに組み込みソフトです。開発段階で、馬力をいくらにする、回転数や減速力をどう制御させる、といったことを決め、それに合わせてソフトウェアも作り込み、販売後は買った状態のまま乗り続けるのが通常で、むしろ買った瞬間から周囲の進化に取り残されることが当たり前の時代でした。それがSDVでは、道路状況や天候によって制動距離を変えたり、カーナビの案内で燃費や電費を最適化したり、EVなら充電時間の短縮や走行可能距離の延長、さらに人間の認識・判断・操作の不足部分を補完したりできるようになります。それらは、ソフトウェアで「定義」されるため、クルマが走れば走るほどアルゴリズムとして成長し、更に、数年前に買った自分のクルマを、今売っている新車と同じ状態にアップデートすることもできるようになります。
ジオテクノロジーズ 杉原博茂 代表取締役社長 CEO杉原氏：アプリケーションに対して必要なハードやソフトを作る。まさにスマートフォンと同じ設計ですね。実際、信号機や銀行ATMだって、あるいは金融システム、医療・ヘルスケアも今はコンピュータに依存しています。いろいろなものがコンピュータにつながり、現実世界のデータを処理する。仮想化ともいいますが、データセンターやネットワークも仮想化あるいは“Software Defined”によってソフトウェア制御されています。データセンターの物理サーバーは仮想化（ソフトウェアの設定）によって何台ものサーバーの機能をこなします。ネットワークも物理的な接続があれば、どのような構成にするかはソフトウェアで設定可能です。
インターネットやパソコン通信が、掲示板（BBS）からウェブ（WWW）の世界になりました。大きな進化ですが、両者は、ソフトウェアの層の通信プロトコルが違うだけで、PCやスマートフォンがつながったネットワークという点は変わっていません。「デジタルツイン」や「サイバーフィジカルシステム」という言葉がありますが、現実世界のモノはセンサーやネットワークでコンピュータとつながって、リアルとサイバーが混然一体となった世界です。自動車も同じ形になっていくのでしょうね。
野辺氏：先ほどの「成長する車」もネットワーク化されているからこそ実現されるわけです。車両からのさまざまなデータをネットワーク経由でクラウドに集約して、シミュレーションデータとして活用したり、ディープラーニングで処理したりする。さらには、あらゆる人の移動がスマホを介して収集され、得られたデータを学習したのちにクラウド上の地図に情報として積み重ねる。それはまさにデジタル・ツインです。リアルの世界では、スマホを介してそのデジタルツインの中を案内される、といった世界観になります。
（3）デジタルネイティブな地図データの価値
杉原氏：実はSDVで重要なのは、データをどう使うかだと思っています。ジオテクノロジーズの地図データは、海外ベンダーから「使いやすい」という評価を頂きます。なぜかと聞くと「デジタルネイティブだから」と言います。日本は地図に限らず、ユーザーの囲い込みや技術の作り込みにこだわることが多いと思います。戦略としてはわかりますが、その結果データのフォーマットやシステムが特殊なものとなり、応用や拡張がしにくいという欠点につながっています。
カーナビの情報にしろ、地図データにしろ、メーカーによってカスタマイズしていたり、データのフォーマットに違いがあったりします。地図データがバラバラだと機種ごとの開発が必要になり非常に効率が悪くなります。我々の成り立ちがカーナビ向けデジタル地図データ開発であったこともあり、この課題にいち早く気づき、汎用性を意識した独自フォーマットを開発し、複数のお客様へ同一フォーマットによるデータ提供を進めてきました。
ジオテクノロジーズ 杉原博茂 代表取締役社長 CEO（右）と元・日産で現名古屋大学未来社会創造機構 客員教授 野辺継男氏（左）野辺氏：よくわかります。地図データ、カーナビデータとは、要はデータベースそのものであり、デジタル・ネイティブな発想が必要です。例としてXMLと総称されるデータの属性を共有できる汎用的なフォーマットがあります。このようなデジタルの共通基盤的な仕組み利用しないアナログ指向のフォーマットですと、地点情報の追加や、機種横断的な地図の部分更新、細かい修正、アップデート等に非常に手間がかかり、それを実装するハードウエアスペックやコストが高くなってしまいます。
おそらく、自社の製品に閉じた指向、良く言っても国内を基準にモノづくりをしているのではないでしょうか。一度製品を完成させても、地図などのデータを基盤としたサービスやアプリは追加できないし、ましてや日々更新されるグローバルで多様なインターネット・サービスと接続することはできない。すなわち、ユーザー指向、サービス指向にならない。製造者自らも困るし、ユーザーフレンドリーではないのです。杉原さんがおっしゃることはグローバル展開、グローバルビジネスを考える上では欠かせない観点だと思います。
杉原氏：そうなんです。スマートフォンやPCは世界中どこの国でも使えるじゃないですか。でも車だけそうなっていない。もちろん国ごとの規制や法律の違い、適合もありますが、もう少しネット接続やソフトウェアの良さを取り入れた車があってもいいと思います。経営者目線でみても、そういった製品、サービスのほうが付加価値を高められ、結果として利益率が高いビジネスが可能です。
いくら高性能な車でも、ネットにつながらない、地図が古い、最新の音楽が聴けないとなれば、ユーザーはスマホスタンドを取り付けてそれを使ってしまいます。囲い込めばビジネスが最大化できるという考えは古くなっていると思います。
（4）SDVでカーナビはなくなるのか？ ダイナミックコンテンツと未来情報
野辺氏：よく、SDVやIT化が進めば、カーナビは必要なくなるという話があります。これは少し違っていて、カーナビの役割、求められる機能や地図情報の重要性は拡大します。これまでの様に、地図情報を人が経路案内のために閲覧するだけではなく、自動車が情報処理をするための端末（エッジ・コンピューティング）としての位置づけも重要になります。更に、自動車がいま何をどう認識していて、これからどこをどのように走ろうとしているのか、ドライバーや乗員の方々に表示し合意を得るための役割も非常に重要になります。
杉原氏：車をもっとヒューマンセントリックにするという点で、ITやクラウド、AIの視点・世界感の導入は非常に重要なポイントですね。ジオテクノロジーズは自社が持つ地図やデータを利用したサービス、リアルな現状をデータとして獲得する仕組みをいくつか展開しています。その中で得られる1日10億ログにも上るデータ、人流データをSDV、つまり車に生かすことで、もっと便利になり、快適で安全なものにできるはずだと考えています。
UGC（User Generated Contents）と呼んでいますが、日々の人々の活動や運転のデータを生かせば、より精度の高い渋滞情報、迂回情報を提供できます。VICSなどでは得られない事象を観測することもできます。リアルタイムな工事情報や道路状況、人流情報は、高精度なリアルタイム地図のようなアイデアにもつながります。自動運転においても、このようなダイナミックコンテンツが役に立つでしょう。
リアルタイム情報、ダイナミックコンテンツを地図に反映させようとすると、とても人力では追いつきません。地図のカバレッジと精度を上げるために更新処理のAIによる自動化にも取り組んでいます。また、地図作成に関連して自治体や国交省より道路や建築物の建設計画や予定を知ることができます。このデータを「未来情報」として人々の生活に役立てる取り組みも進めています。人の生活や行動を支援できるデータやサービスを提供できるしくみです。SDVがそれを後押ししてくれるといいですね。
ジオテクノロジーズ 杉原博茂 代表取締役社長 CEO野辺氏：それは面白い取り組みだと思います。突発的な人の動きに対応したり、バスが遅れて人が滞留し始めたバス停にタクシーを手配したり、といったことも可能になりますね。SDV、自動車にDXを取り込むことは、スマートシティや民間サービスの活性化にもつながりそうですね。
杉原氏：はい。自動運転や輸送サービスが高度化・効率化できれば、過疎地の交通弱者の問題、高齢者の免許の問題などの解決策になると思っています。人々の生活、移動や行動、マインドセットを変えることができれば地方活性化・町おこしにも役立つでしょう。
野辺氏：DXやIT化ではマインドセットの変革が必須とされていますね。海外で日本の駐在員と話しをしていると、現地の人や他の企業との交流があまり見られません。理由を聞くと、内製に拘り、アイデアを盗まれるのを警戒しているからだと言います。でも、アイデアを聞いただけですぐにマネされることはほぼありません。既に成功しているものをマネするのと異なり、アイデアを成功に導くためには、発想者にしか乗り越えられないような苦難を伴う事が多いためです。それより、他人と意見やアイデアを交換して、お互い協力できることを共有したほうがよほど効率的です。特に、シリコンバレーのIT業界はそのようにして成長してきたわけです。
杉原氏：それでマネができるようなものなら誰でも思いつくことであり、すでに誰かがやっているかもしれませんね。野球でも、日本はどんな強打者でも初球は様子見で必ず見送ります。大リーガーは初球から振っていきますよね。SDVは初球からガンガン振っていくくらいでよいと思います。
（5）100年に一度の変革は大きなチャンス～「ジオモビリティ2023」開催
IT業界から自動車へ、二人の共通点はこれだけではない。野辺氏は名古屋大学の未来社会創造機構の客員教授だが、杉原氏もまた、東北大学グリーン未来創造機構 特任教授（客員）を務めている。最後に、学生や若者たち、業界に向けたメッセージを語ってもらった。
野辺氏：ITやAIをやるなら、今は自動車業界がいちばんいいと思います。米国の多くの調査でテスラが理系就職人気で常に5位以内に入っています。自動車業界に今、IT、AI、エネルギー、バッテリー、物性、熱力学、ナノテクノロジー、電気化学、製造技術等、あらゆる産業の最先端が集まり、基礎研究から実装まで、幅広く活躍の場があります。
杉原氏：自動車業界は100年に一度の変革と言われていますが、これはチャンスも大きいということです。モノづくりも着実に進化しています。大事にしてほしいのは、これからはデータの時代であるということ。課題や目標に対して、データをどう活用できるかがモビリティ業界でも問われています。
---二人の対談は話題が尽きることなく進んだ。話題は技術トレンドやSDV談義にとどまらず、地方活性化や社会課題への取り組み、業界への提言と広がっていった。これまでの対談の各論、リアル人流データ、デジタルツイン、社会課題の解決ヒント、データドリブンな社会におけるITと自動車業界の最新トレンドについては、4月27日(木)にコンラッド東京で開催された「ジオモビリティ2023」にて各界の識者・専門家らによるセミナーでも掘り下げられた。本イベントには定員を大幅に上回る申込があり、好評につき6月20日（火）13:00より収録したセミナー動画を配信する。是非ご参加頂きたい。
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「ジオモビリティ2023～SDV時代、ジオテクノロジーズとできる事～」
