国内最大の自動車ショー「ジャパンモビリティショー2023」（旧東京モーターショー）が、東京・江東区の東京ビッグサイトで4年ぶりに開催するのに先立ち、きのう（10月25日）は午前8時45分から始まったトヨタ自動車を皮切りに、大手自動車メーカーがそれぞれの展示ブースで最先端のコンセプトカーなどを報道関係者向けに先行公開した。
◆ショーの注目の車は？
きょうの各紙も、注目の展示車などを紙面上にお披露目。このうち、読売は経済面のトップ記事として見開きで「『移動』のあり方提案、モビリティショー、快適さ・エンタメ性重視」、「最新鋭EV続々、トヨタ走行性能好みに進化、日産圧倒的加速力強み」とのタイトルで、トヨタ自動車のスポーツカー『FT-Se』は、インターネットを通じて、クルマのソフトウェアを更新する機能を搭載。購入した後も、運転手好みに走行性能が進化する「ドライバーと共に育つクルマ」だと紹介。
また、日産自動車は、次世代型の電動スーパーカー『ハイパーフォース』の試作車を初公開。開発中の次世代電池、全固体電池と高出力のモーターで圧倒的な加速力を目指す。内田誠社長は、「日産でしか作れないEVだ」と強調したことなどを伝えている。
読売以外の見出しをみると、毎日は「日本勢EV巻き返し、中国新興メーカーに対抗」。産経も「トヨタ新EV航続1000キロ」「最多475社参加、日本の競争力世界に発信」としているほか、東京は「飛ぶ・無人…次世代車競演」。さらに、日経は「ソフト・AI『クルマ』変える」感情解析し演出、自動運転、低コスト」「モビリティーの未来、東京に集結」などと取り上げている。
◆あり方はまだ模索中
一方で朝日は「乗り物の祭典モデルチェンジ途上」をメインに、サブタイトルには「未来の技術示せる」「車屋なので、それ以外は…」として「今回から新興企業が集結するエリアをつくるなど、自動車ショーからの脱皮で勢いを取り戻そうとしているが、今回も出展した海外勢は中国BYD、独メルセデス・ベンツ、BMWの3社のみ。『ショーのあり方の模索』の最中だといえる」と指摘。
さらに、「自動車メーカーが新しいモビリティ―を開発する限界もあり、自動車大手でクルマ以外のモビリティーを展示できた企業は、航空やロボットなど幅広い事業をもつ一部企業だけ」とも。
先行公開を通じてメディア各社が入場客の目線に立ってどこまで伝えているかはともかく、つまるところは、3000円（前売り2700円）で購入した一般入場者が、会場内を回って満足感を得られるのかどうかだろう。
◆量販価格帯の電気自動車
こうした中、気になるニュースも飛び込んできた。ホンダが米ゼネラルモーターズ（GM）と進める量販価格帯の電気自動車（EV）の共同開発を中止すると、きょうの日経などが報じている。
記事によると、「コストを抑え2027年以降に世界で販売する予定だったが、両社が独自に手がける方が合理的と判断した」という。
EV量販車はアジアや欧州など世界で投入する計画で、GM開発の電池を搭載し、EV価格は3万ドル（約450万円）前後となる見通しだった。ホンダはEVを30年までに年産200万台販売する計画があり、その一定量を量販車が担うとみられていたが、高級車や無人タクシーを含む連携は継続するものの、「EV戦略の見直しを迫られる可能性がある」とみられる。
2023年10月26日付
●「移動」のあり方提案、モビリティショー、快適さ・エンタメ性重視、最新鋭EV続々、トヨタ走行性能好みに進化、日産圧倒的加速力強み（読売・8、9面）
●低価格EV開発、ホンダ・GM中止（読売・8面）
●自動車労組スト、GM主力工場も、米、参加者4.5万人に（朝日・7面）
●大型車走行規制緩和へ、橋の通行時間帯2時間拡大、国交省、24年問題に対応（日経・7面）
●大阪トヨタ、塗装費用を過大請求（日経・15面）
●タイヤ雨天時は軟らかく、住友ゴムが全天候型（日経・17面）
