大日本印刷（DNP）は、リサイクルに貢献するポリプロピレン（PP）をベースとした自動車用加飾フィルムの量産技術を確立した。この技術は、DNPが長年にわたり培ってきたPPフィルムの印刷・加工技術を活かし、高い意匠性と成形性を実現している。また、温室効果ガス（GHG）排出量の削減にも寄与することが期待される。
DNPは、5月15日から6月5日までのSTAGE1、7月10日から7月31日までのSTAGE2で開催される「人とくるまのテクノロジー展2024 ONLINE」にて、この新製品を紹介する予定だ。
国内では年間約350万台の自動車が廃車になり、自動車リサイクル法により95％以上がリサイクルされている。しかし、廃車後に残るプラスチックくずは焼却処理されることが多く、環境負荷が問題となったという。欧州では自動車の再生プラスチック使用が義務化される動きがあり、自動車業界は対応に迫られている。PPはリサイクルに適しているものの、加飾フィルムとしての使用には技術的な課題がありた。DNPはこれを解決し、PPベースの加飾フィルムの量産技術を開発した。
この製品は、アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン（ABS）に比べてGHG排出量が少ないPPを使用しており、自動車部品全体のGHG排出量削減に貢献する。また、DNPのコンバーティング技術を応用し、意匠性と物性・成形性を両立させている。
DNPは、環境問題への対応を経営課題の一つとし、「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定。2050年度までにGHG排出量を実質ゼロにする目標を掲げている。今回の自動車用加飾フィルムは、その取り組みの一環であり、2030年度までに累計100億円の売上を目指している。さらに、塗装工程を必要としない外装用フィルムも開発し、環境配慮型製品として提供していく方針だ。
