SUBARU（スバル）は9月6日、2020年代後半から生産予定の新型EV向けに、パナソニックエナジーから次世代車載用円筒形リチウムイオン電池の供給を受けると発表した。
両社は、車載用円筒形リチウムイオン電池の供給に関する協業基本契約を締結し、中長期的パートナーシップについて協議を進めてきた。
このたび、両社は2020年代後半から生産予定のバッテリーEVに搭載するため、パナソニック エナジーの次世代車載用円筒形リチウムイオン電池を供給する計画を発表した。また、群馬県大泉町に新たなリチウムイオン電池工場を新設する計画も進行中だ。
2030年にグローバル販売台数120万台のうち50%をバッテリーEV化することを目標としており、パナソニック エナジーとともに市場が拡大するバッテリーEVおよび車載用電池の需要に対応する。
この協業では、パナソニック エナジーが2027年度から大阪の住之江工場で、2028年度からは群馬県大泉町の新工場でリチウムイオン電池を生産し、新型EVに搭載する予定。パナソニック エナジーの国内2拠点でのセルの生産容量は2030年末までに年間20GWhを計画しており、国内の生産能力が大幅に増強される。
日本政府は蓄電池を2050年カーボンニュートラル実現のカギと位置付けており、国内の蓄電池サプライチェーンの拡充および産業競争力の向上に向けた取り組みを進めている。両社はこの協業を通じ、車載用円筒形リチウムイオン電池の国内製造基盤の拡充と競争力強化に寄与する。また、協業に関わる電池の生産増強および技術開発に関して、経済産業省より「蓄電池に係る安定供給確保計画」が認定されている。
