日本RV協会は、7月2日から4日まで東京ビッグサイトで開催される「第8回地方創生EXPO」に出展する。
同協会の調査によると、国内のキャンピングカー保有台数は2005年の調査開始以来増加を続けており、2016年に10万台を突破。2024年には前年より1万台増えて16万5千台に達した。キャンピングカーでの「くるま旅」や車中泊という旅のスタイルが浸透してきている。
キャンピングカー需要の増加に伴い、車中泊施設「RVパーク」の施設数も2021年以降から数が伸び、2022年以降は年間約100件のRVパークが新設されている。現在全国に500カ所以上設置されており、電車やバスなどの交通機関ではなかなか行くことができない観光資源が豊かな地方でも、より気軽に「くるま旅」を楽しめるようになってきている。
キャンピングカーはレジャーでの利用だけでなく、災害時の住居、テレワークができるオフィスなど、活用方法は拡大している。移動手段としてのクルマの機能と、住居としての機能を兼ね備えたキャンピングカーは、キャンプをはじめとするレジャーはもちろん、地方への観光・旅行、災害時の住居や避難場所としての利用やテレワーク、ワーケーションでの利用など様々な場面で活用できる。
展示会では、キャンピングカーやパネル展示、そしてセミナーを行い、キャンピングカーをはじめとする「くるま旅」とRVパークの観光振興や災害対策などの地方創生への有用性を提案する。
7月4日には「キャンピングカーとRVパークによる観光集客・災害対策」をテーマとしたセミナーも開催される。登壇者には荒木賢治日本RV協会会長のほか、石田仁岐阜県大垣市長、山下昭史香川県三豊市長、里川径一あさくら観光協会事務局長が予定されている。
