講師：大和証券株式会社 エクイティ調査部 チーフアナリスト 箱守英治 氏
「CASE」というキーワードを一時ほどは見聞きしなくなったが、100年に1度の大変革期は間違いなく到来している。米国関税により、グローバリゼーション（輸出ビジネス）を前提とした日系自動車産業のビジネスモデルは危うさを露呈し、またBYDに代表される中国勢が存在感を一気に増してきた。BEV化の遅れ、HEVの隆盛は日系メーカーに追い風だが、油断は禁物。むしろ、新たな市場競争時代を見据え、足元、日系OEM各社は地域・商品・技術戦略を加速しており、各社間の戦略差が一段と際立ってきた。自動車セクターでアナリストランキング9年連続一位を獲得しているアナリストが、2030年に向けたOEM各社戦略を分析する。
1. アナリスト最大の特徴は「広さと分析力」。自動車市場・各OEM間の横比較で分析することで、各OEMの状況・戦略の方向・その妥当性を紹介していく。
2. 自動車市場分析。特に関税時代の米国、中国勢伸長のアセアンを深堀する。
3. OEM各社の戦略
（1）トヨタは全方位戦略を継続。HEVでは他社の追随を許さず、特に米国パフォーマンス版HEVは独占状態、中国でも反転の糸口が見え始めてきた。
（2）縮小均衡が急務な日産、米国強化を目論むも単独施策の限界が見えるホンダと、両社の協業は必然と見える。ホンダはHEV+NOAでの展開も発表。アセアン主軸の三菱自も補完関係にある。
（3）スズキはインド市場シェアの巻き返し局面、スバルは米国主軸揺るがず、マツダは米国に次ぎ日本アセアンの強化を狙う。
4. 質疑応答
