ホンダ：本田技研工業は3月12日、事業環境の変化を踏まえた四輪電動化戦略の見直しの一環として、北米で生産を予定していたEV（電気自動車）3車種の開発および発売を中止すると発表した。
これに伴い、関連資産の減損などにより2026年3月期の連結業績に大きな損失が発生する見通しとなり、通期連結業績予想を修正した。会見には三部敏宏取締役代表執行役社長らが出席し、戦略見直しの背景と今後の方向性を説明した。
●EV3車種の開発・発売を中止
今回中止が決定したのは、EV『ホンダ0 SUV』、『ホンダ0サルーン』、およびアキュラ『RSX』の3車種。
ホンダはこれまで2050年のカーボンニュートラル実現に向け、長期的にはEVが最適解であると位置付け、電動化への投資を進めてきた。しかし、この数年間で事業環境は大きく変化したという。
三部社長は「米国では環境規制の緩和が進み、EV補助金が廃止されたことで市場成長のスピードが大きく鈍化した。いっぽう中国ではEV市場が拡大したものの、新興OEMの急速な商品投入や電動化・知能化の進展により競争が激化。ASEANでも新興メーカーの攻勢を受け、競争環境は厳しさを増している」と述べた。。
三部社長は今回の戦略判断について、「政策動向の変化に対応する柔軟性、言い換えれば複数シナリオのようなものを持って、戦略を修正しきれなかったことが反省すべき課題だ」と振り返った。
